医療従事者の為の最新医療ニュースや様々な情報・ツールを提供する医療総合サイト

QLifePro > 医療ニュース > 医薬品・医療機器 > 世界抗結核薬基金との官民パートナーシップを設立-大塚製薬

世界抗結核薬基金との官民パートナーシップを設立-大塚製薬

読了時間:約 1分25秒
このエントリーをはてなブックマークに追加
2016年02月29日 PM03:00

100か国以上、1,300のパートナーで構成されるGDF

大塚製薬株式会社は2月25日、同社子会社のOtsuka Novel Products GmbH(オーツカ・ノベル・プロダクツ社)が「」(製品名:DeltybaTM)の普及を広く進めるため、ストップ結核パートナーシップの世界抗結核薬基金(GDF:Global Drug Facility)と官民パートナーシップを設立することに合意したと発表した。

ストップ結核パートナーシップは、公衆衛生問題としての結核撲滅を目的に2001年に設立されたパートナーシップ。国連機関であるThe United Nations Office for Project Services(UNOPS)が事務局を務め、国際機関、政府機関、技術支援機関、NGO、民間企業、一般市民・患者団体、学術団体等が参加し、現在100か国以上、1,300のパートナーで構成されている。

デラマニドは、同社が創製した新しい作用メカニズムを有する化合物。ニトロ-ジヒドロ-イミダゾオキサゾールに分類され、結核菌の細胞壁を構成するミコール酸の生成を阻害することで効果を示す。現在、欧州や日本、韓国で販売承認を取得し、中国、香港、、フィリピン、トルコで販売承認を申請中。2014年に世界保健機構(WHO)は「多剤耐性結核治療におけるデラマニドの使用」を暫定の使用法ガイドラインに掲載し、2015年にはWHOの必須医薬品リストに掲載された。

GDFから抗結核薬の供給を受ける100以上の国が対象

今回の連携では、GDFから抗結核薬の供給を受けている100以上の国に対し、同剤を供給できる体制を構築する。対象となる国は、・結核・マラリアの世界三大感染症の制圧に取り組むグローバルファンドによる支援対象となっている国で、かつ多剤耐性結核の治療をWHOのガイドラインに従って適切に行っている国となる。

同社は現在、複数の国際的な機関と共に、より短期で効果的な多剤耐性結核に対する治療レジメ開発に取り組んでいる。また、これに準ずる活動として、UNITAID(国際医薬品購入ファシリティ)が資金支援する「endTBプロジェクト」との連携を押し進め、WHOがデラマニドを推奨する根拠をさらに構築していくとしている。

このエントリーをはてなブックマークに追加
 

同じカテゴリーの記事 医薬品・医療機器

  • 男性型脱毛症(AGA)治療薬、デュタステリド錠0.5mgZA「トーワ」発売-東和薬品
  • イブグリース、既存治療で効果不十分なアトピー性皮膚炎で承認-リリー
  • 血液で肝臓線維化を定量評価、「HISCL M2BPGi-Qt試薬」保険適用-シスメックス
  • 新型コロナウイルス感染症に対するmRNAワクチン(レプリコン)が世界に先駆け国内製造販売承認取得-Meiji Seika ファルマ株式会社
  • ヘムライブラ、重症血友病Aの乳児P3試験で出血コントロール達成-中外