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要介護高齢者の摂食嚥下リハビリに「離床・外出」の促進が有効な可能性-東京医歯大

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2021年11月05日 AM11:30

・外出等の活動性に着目し、QOLと摂食嚥下機能との関連を検討

東京医科歯科大学は11月2日、65歳以上の要介護高齢者に対する摂食嚥下リハビリテーションとして、離床・外出を促し、(Quality of Life,)を高めるような心理的アプローチが有効である可能性を示した研究について発表した。この研究は、同大大学院医歯学総合研究科摂食嚥下リハビリテーション学分野の戸原玄教授、中川量晴助教、石井美紀大学院生の研究グループによるもの。研究成果は、「Gerontology」オンライン版に掲載されている。

摂食嚥下リハビリテーションは、摂食嚥下関連筋を鍛える訓練により機能向上を目指すものである。しかし、日常生活動作(Activity Daily of Living,ADL)が自立していない要介護高齢者は、そもそも訓練の実施が困難である場合が多く、そのような者に対するアプローチを考えることは臨床的に重要だ。近年、QOLを考慮した医療の研究が進んでいる。QOLと摂食嚥下機能の関係に着目すると、ADLが自立した高齢者のうち摂食嚥下機能が低下している者はQOLが低いという報告がある。つまり、思ったように食事をとれなくなるとQOLが低下するということを意味する。

一方で、訪問診療や訪問介護サービスを利用するADLが自立していない要介護高齢者を対象とした研究は少なく、QOLが摂食嚥下機能に関連するかは十分に検討されていなかった。また、離床して活動したり、外出したりする人は生活の質が高い傾向にある。離床や外出は身体機能と関連するだけでなく、日常生活における楽しみとなりQOLの向上につながるなどの心理的な面も持ち合わせている。しかし、離床や外出と摂食嚥下機能との関連に着目した研究はこれまでになかった。そこで研究グループは、ADLが低く、摂食嚥下機能向上の訓練の実施が困難な要介護高齢者を対象に、離床や外出等の活動性およびQOLと摂食嚥下機能との関連を明らかにすることを目的とした研究を実施した。

3相当以上、首都圏在住の高齢者を対象に調査

対象者は、首都圏在住で同大摂食嚥下リハビリテーション科から訪問診療を行ったADLが自立していない要介護高齢者。年齢、性別、BMI(Body Mass Index)、生活場所(自宅または施設)、ADL、意識レベル(Glasgow Coma Scale, GCS)、開眼機能、誤嚥性肺炎の既往および併存疾患(Charlson Comorbidity Index, CCI)、服薬種類数、外出の有無、離床時間を、質問紙調査形式で調査した。ADLは要介護認定の基準を参考に、Group1:介助がなければ歩行や立ち上がりができない人(要介護3相当)、Group2:介助があっても歩行や立ち上がりが困難な人(要介護4相当)、Group3:ほとんど寝たきりの人(要介護5相当)に分類した。離床時間は、先行研究を参考に離床時間が0時間、0~4時間、4~6時間、6時間より長い、の4段階としました。QOLの評価にはQuality of Life Questionnaire for Dementia(short QOL-D)を用いた。摂食嚥下機能はFunctional Oral Intake Scale(FOIS)を用いて評価し、FOIS Lv.1-3(経管栄養のみ、または併用)、4、5、6および7の5段階に分類した。

データの解析は、摂食嚥下機能(FOIS)と他の項目との関係をSpearmanの順位相関係数を用いて検討。さらに、交絡要因調整のため、目的変数を摂食嚥下機能(FOIS)、説明変数を年齢、性別、ADL、誤嚥性肺炎の既往の有無、CCI、外出の有無、離床時間およびshort QOL-Dとして順序ロジスティック回帰分析を行い、摂食嚥下機能に関連する要因を調べた。

介護状態にかかわらず、離床・外出をしてQOLが高い人は摂食嚥下機能が良い傾向

解析の結果、ADLや併存疾患によらず、「離床時間が長い」「外出をする」「QOL」が高い場合にはFOISのスコアが有意に高く、摂食嚥下機能が良い傾向であることがわかった。離床は体幹機能の維持や、意識レベルの向上、食欲減退防止に関連することが報告されている。長時間の離床は摂食嚥下に有利な安定した姿勢保持につながることに加え、摂食嚥下関連筋群の筋力維持や食べる意欲にも関連していると考えられる。

また、加齢による活動障害由来のストレスでQOLが低下し、扁桃体や海馬に影響したり、認知機能低下が生じたりする可能性が知られている。これらのことから、QOLが高く、慢性的なストレスから解放されたことで脳機能が健全に保たれたことが摂食嚥下機能と関連したと推測された。外出については、好きな場所へ行く、自発的に社会とつながることで精神的な健康の改善や認知機能低下防止が期待できる。さらに外出を契機に長時間楽しく離床できるという効果もある。外出によりQOL向上と離床を促すことが摂食嚥下機能と関連したと考えられた。

摂食嚥下リハビリテーションの選択肢多様化につながる成果

これまでに報告されているQOLと摂食嚥下機能についての研究は、ADLが自立した者を対象としたものが多数であり、いずれも、思ったように食事をとれなくなるとQOLが低下すると論じていた。ADLが自立していない要介護高齢者を対象とした研究は少なく、離床や外出等の活動性と摂食嚥下機能の関連を調査したのは同研究が初めてである。

訓練の実施が困難な要介護高齢者の摂食嚥下リハビリテーションに関して、これまでは科学的根拠をもって摂食嚥下機能にアプローチする手段がなかった。今回の研究で、活動性やQOLを高めるという周囲からの働きかけによる心理的アプローチが摂食嚥下機能に関連する可能性が示唆された。

「この知見は、摂食嚥下機能向上の訓練の実施が困難な要介護高齢者に対し、訓練指導だけでなく日常の過ごし方を考慮したアプローチを行うなど、摂食嚥下リハビリテーションの選択肢の多様化につながる。今後は、摂食嚥下機能の維持につながる具体的な離床時間の検討や、活動性やQOLと摂食嚥下機能の因果関係を検証する予定」と、研究グループは述べている。

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