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日本人の脳卒中、低体重は転帰不良・過体重は転帰良好に関連-国循

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2024年05月13日 AM09:20

高肥満度の人が欧米人より少ない日本人、obesity paradoxの集団検証が必要

国立循環器病研究センターは5月7日、日本脳卒中データバンク(JSDB)の登録情報を用いて、BMIが脳卒中後の転帰に影響を及ぼすことを解明したと発表した。この研究は、同研究センター脳血管内科の三輪佳織医長、吉村壮平医長、古賀政利部長らの研究グループによるもの。研究成果は、「International Journal of Stroke」オンライン版に掲載されている。


画像はリリースより
(詳細は▼関連リンクからご確認ください)

肥満度の高い人は、そうでない人に比べて生活習慣病や心血管病の発症リスクが高い。一方、心血管病の発症後の機能回復はむしろ良好であることが報告されており、「obesity paradox」と呼ばれている。脳卒中でも、肥満は発症リスク因子だが、脳卒中発症後の転帰に関する研究結果は一貫していない。欧米で行われた複数の先行研究は、脳梗塞ではBMI18.5kg/m2未満の低体重の人の方が転帰不良であると報告されているが、obesity paradoxの関連は明らかではない。また、脳出血やくも膜下出血、脳梗塞でも病型によって肥満度が転帰に関連があるかは明らかでない。日本は世界的に高齢化社会であり、さらに、欧米に比べて肥満度の高い人が少ないことから、日本人集団に関する独自の検証が必要だ。

BMIが脳卒中の各病型への転帰に及ぼす影響を検証、多施設国内共同レジストリ研究より

そこで研究グループは今回、多施設国内共同レジストリ研究から、BMIが脳卒中病型毎の転帰に及ぼす影響を検証した。対象は、2006~2022年までJSDBに登録された急性期脳卒中例のうち、入院時BMIが入力された症例。BMIは世界保健機構(WHO)が推奨するアジア人における定義に基づき、18.5未満を低体重、18.5~23未満を正常体重、23.0~25.0未満を過体重、25.0~30.0未満をI度肥満、30以上をII度肥満と分類した。脳卒中は、、脳出血、くも膜下出血に分類。さらに、脳梗塞病型を国際的に汎用されるTOAST分類を用いて、心原性脳塞栓症、アテローム血栓性脳梗塞、ラクナ梗塞、その他の脳梗塞、原因不明脳梗塞に分類した。評価項目である退院時の転帰(患者自立度)は、国際標準尺度である修正ランキン尺度(0[後遺障害なし]~6[死亡]の7段階の評価法)を用い、同尺度の5~6を転帰不良、0~2を転帰良好と定義した。

低体重、脳梗塞各病型・脳出血での転帰不良リスクを約1.4~2.3倍に高める

今回の研究対象は急性期脳卒中5万6,230例のうち、脳梗塞(4万3,668例、平均年齢74±12歳、男性61%)、脳出血(9,741例、平均年齢69±14歳、男性56%)、(2,821例、平均年齢63±15歳、男性33%)。研究の結果、BMI18.5kg/m2未満(低体重)は、脳梗塞と各病型(心原性脳塞栓症、アテローム血栓性脳梗塞、ラクナ梗塞)や脳出血における転帰不良のリスクを約1.4~2.3倍に高めた。アテローム血栓性脳梗塞では、BMIと転帰不良にU字型の関連を認め、低体重と肥満はいずれも、転帰不良のリスクを高めた。

過体重など、脳梗塞後の転帰不良のリスク9~17%低下

低体重は、特に重症の脳梗塞や再灌流療法後における転帰不良と関連することが明らかになった。BMI23.0~25.0kg/m2(過体重)や80歳以上の高齢者におけるBMI25.0~30.0kg/m2(I度肥満)のグループは、脳梗塞後の転帰不良のリスクが9~17%低下し、obesity paradoxを認めた。

・サルコペニアのある高齢者の体重減の抑制、脳卒中診療でも重要な可能性

今回、大規模な個別臨床情報であるJSDBを使用して詳細な解析を行なった結果、先行研究と一致して、低体重と脳梗塞や脳出血の転帰不良との関連を認めた。高齢者の低体重は、低栄養やフレイル及びサルコペニアといった全身状態や心身の脆弱性、身体的機能低下を反映することが多く、急性期脳卒中発症後の消耗に対して予備能が乏しいことが、転帰不良のメカニズムに挙げられる。フレイルやサルコペニアなどの影響が考えられる高齢者の体重減少の抑制は、脳卒中診療においても重要と考えられる。また、低体重だけでなく、BMI30kg/m2以上の肥満はアテローム血栓性脳梗塞後の転帰不良の危険因子であることが判明。研究グループは今回の研究結果から、「高齢者の体重管理の目標値としてBMI25kg/m2を基準にすることが適切かもしれない」と指摘している。

BMIは身長と体重のバランスを示す指標であるため、BMIに基づく体重管理は脳卒中の発症予防および重症化予防の実現可能な対策と言える。今後の脳卒中医療の啓発に、同研究結果は参考になると考える、と研究グループは述べている。

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