医薬分業率が高い都道府県ほど院外処方箋1枚当たりの1日処方薬剤数は減少することが、横井正之氏（パスカル薬局）らの解析によって明らかになった。横井氏らは以前、医薬分業率が高いほど総薬剤費は減ることを報告していたが、処方薬剤数の減少効果は見出せていなかった。今回、より詳細な解析を実施し、医薬分業の推進は処方薬数の減少にも影響を及ぼすことを明らかにした。

横井氏らは、各都道府県における[1]医薬分業率[2]ジェネリック医薬品（GE薬）使用率[3]人口10万人当たりの医師数[4]75歳以上人口比率――の4因子が薬剤料等の指標に対してどの程度関係性があるかを重回帰分析によって調べた。指標としては、院外処方箋1枚における1日当たりの▽総薬剤費▽その構成因子（内服薬、頓服薬、外用薬、注射薬、自己注射に用いる注射針などの医療材料）▽処方薬剤数▽先発医薬品費やGE薬費▽薬局の技術料――を設定した。