■DPC分科会に報告
厚生労働省は７日、中央社会保険医療協議会の診療報酬調査専門組織DPC評価分科会に、DPC導入の影響評価に関する調査結果について、医療の質・患者の選別・効率化の進展の観点で分析した結果を報告した。その中で、後発品の使用割合を金額ベースで見ると、DPC病院は準備病院に比べて有意に高いことが判明。さらにDPC制度の参加後には大幅な増加が見られており、DPC制度が後発品の使用増に影響していることが考えられた。
今回の分析結果は、DPC導入の影響評価に関する２０１１年度調査結果について、「医療の質」「患者の選別」「効率化の進展」の３点に着目。DPC病院と準備病院の比較、DPC制度参加前後の変化に関する有意差の検証などを行ったもの。そのうち、効率化の進展については、包括評価の導入により、平均在院日数の短縮と後発品の使用割合の上昇を指標とし、検証を行った。
