厚生労働省は、地域でフォーミュラリを作成・運用する場合の基本的な考え方をまとめ、7日付で都道府県に通知した。フォーミュラリが医薬品の使用を制限するものではないことや、薬剤師が関与する重要性を強調。選定の対象医薬品として、降圧薬や糖尿病用薬など同種同効薬が多く存在する疾患領域の薬剤が考えられるなどとした。

フォーミュラリをめぐっては、政府が「経済財政運営と改革の基本方針2021」で活用方針を示したことを踏まえ、2022年度厚生労働科学特別研究事業で運用に関する基本的な考え方をまとめた。来年度からの第4期医療費適正化計画の基本方針でも、通知内容を参考に地域や医療機関でフォーミュラリの活用を進めるよう求めている。