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てんかん診療ガイドライン改訂で、大塚製薬とユーシービーがプレスセミナー開催

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2018年07月05日 PM02:00

新規抗てんかん薬の位置付け明確に

神経疾患のなかでも頻度が高く、患者数も多いてんかんは、てんかん専門医だけでなく非専門医も診療に携わる疾患だ。診療の指針となるのがガイドラインだが、2010年の「てんかん診療ガイドライン2010」刊行後、新規抗てんかん薬が複数使用可能になり、ガイドライン改訂が待たれていた。2018年3月、日本神経学会は満を持して「てんかん診療ガイドライン2018」を刊行。これを受けて、新規抗てんかん薬「(R)」(一般名:)を販売する大塚製薬株式会社とユーシービージャパン株式会社は2018年7月2日、同社本社でプレスセミナーを開催し、同ガイドライン作成委員会の委員長を務めた福島県立医科大学神経再生医療学講座教授の宇川義一氏が講演した。

2018年版における主な改訂点は、まず、新規抗てんかん薬の掲載が挙げられる。成人てんかんの薬物療法について解説した第3章に、新規発症の部分てんかんに対する選択薬として、従来薬のカルバマゼピンに加えて、ラモトリギン、レベチラセタム、次いでゾニサミド、トピラマートが第一選択薬に推奨された。第二選択薬で推奨される薬剤としては、フェニトイン、バルプロ酸に加え、新規抗てんかん薬のガバペンチン、ラコサミド、ペランパネルが加わった。新規発症の全般てんかんでは、第一選択薬のバルプロ酸には変更はないが、第二選択薬には新規抗てんかん薬のラモトリギン、レベチラセタム、トピラマート、ゾニサミド、ペランパネルが推奨された。また、2010年版では解説中で言及されていたバルプロ酸の催奇形性や新生児の知能指数への影響についても記載が改められ、妊娠可能な年齢の女性ではバルプロ酸以外の薬物治療を優先する旨も明記された。

※全般発作に対しては本邦未承認

薬剤抵抗性側頭葉てんかんの治療に関するシステマティック・レビューも実施


福島県立医科大学 神経再生医療学講座 宇川義一教授

改訂を手掛けたてんかん診療ガイドライン作成委員会は、今回の改訂にあたり、薬剤抵抗性の側頭葉てんかんに側頭葉切除術や迷走神経刺激療法を実施することに関して、システマティック・レビューを実施。その結果を第2部にダイジェストとしてまとめた。システマティック・レビューの詳細版は、日本神経学会のホームページで閲覧可能だ。「今回の改訂作業は、国際的なスタンダードであるGRADEシステムに準じて行った。システマティック・レビューの実施もその一環だ。推奨の作成にあたってはパネル会議を開催し、患者の代表者や弁護士にも意見を求めた」(宇川氏)。

さらに宇川氏は、「てんかん診療は、最新のエビデンスや患者の価値観、環境要因も勘案して総合的な判断のもとで行われるべき」と強調した。昨今、医療裁判の証拠として診療ガイドラインが利用される風潮に触れ、同ガイドラインは医療裁判の証拠として利用されることは想定しておらず、認めないことを明言。ガイドラインの推奨とは異なる医療が行われていたとしても、それが過失を意味するわけではないと述べた。

なお、日本神経学会によると、同ガイドラインのオンライン版は2018年10月頃に学会ホームページ上で公開予定という。同ガイドラインは今後も定期的に改訂を行う予定だが、次回の改訂までの間は年に1度追補版を出すことで、てんかん診療を巡る環境変化や治療の進歩に迅速に対応していく方針としている。

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