レセプトデータを用いて、外来診療時の処方薬、処方パターンなどを調査

東京都健康長寿医療センター研究所は3月5日、レセプトデータを使って75歳以上の高齢者（後期高齢者）の外来診療における医薬品処方の実態を調査し、5種類以上処方（多剤処方）されていた人は64.0%であり、後期高齢者において多剤処方が例外ではないことを明らかにしたと発表した。これは、同研究所福祉と生活ケア研究チームの石崎達郎研究部長、医療経済研究機構らの研究グループによるもの。研究成果は、「Geriatrics & Gerontology International」に掲載されている。

高齢者人口の増加に伴い、慢性疾患を複数抱え、多くの薬剤を処方されている高齢者が増えている。薬剤数が増えるほど、服薬管理が複雑になるだけでなく、薬剤有害事象のリスクが高くなることから、高齢者医療において多剤処方は大きな課題となっている。研究グループは、東京都の75歳以上の高齢者を対象に、レセプトデータを使って外来診療で処方された薬剤を把握し、処方状況、処方パターン、多剤処方のリスク要因の検討を行った。

5通りの併用パターン、多剤処方となりやすい薬剤を同定

処方されている薬剤数の平均（標準偏差）は6.4（3.8）種類、中央値（四分位範囲）は6（3～9）種類、5種類以上（多剤処方）処方されていた人は全体の64.0%を占め、75歳以上の高齢者に対する多剤処方は標準であり、例外的な処方ではないことが確認された。薬剤種類別の処方割合は、降圧薬が66.5%と最も高く、睡眠薬・抗不安薬は28.8%であった。

また、併用パターンを判定したところ、次の5パターンが同定された。

パターン1：利尿薬・抗凝固薬・尿酸低下薬・鉄剤
パターン2：抗うつ薬・抗不安薬や睡眠薬・抗精神病薬
パターン3：骨粗しょう症治療薬・鎮痛薬・胃酸分泌抑制薬
パターン4：抗血小板薬・脂質低下薬・降圧薬・抗糖尿病薬
パターン5：抗認知症薬・抗精神病薬

さらに、多剤処方になりやすい薬剤種類として、鎮痛薬、利尿薬、抗不安薬・睡眠薬、骨粗しょう症治療薬、抗糖尿病薬が同定された。

服薬指導の対象となる多剤処方者の把握には、個々の処方を調べる必要があるが、複数の医療機関から薬剤を処方されている場合が多く、すべての受診医療機関からの処方情報を統合するには大変な手間がかかる。「この研究により、薬剤の併用パターンが明らかになったことで、併存疾患の治療を反映した診療ガイドラインを開発することが可能となり、その中で薬剤有害事象リスクが高くなりやすい薬剤併用例を提示することができるようになる」と、研究グループは述べている。
（QLifePro編集部）