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ぜんそく患者の大規模実態調査第二弾を発表、通院・服薬の現状が明らかに-AZ

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2019年09月17日 AM11:45

全国の気管支ぜんそく患者3,000名を対象にした大規模調査の第二弾

アストラゼネカ株式会社は9月12日、気管支ぜんそく患者を取り巻く現状やぜんそく治療の実態を明らかにすることを目的とした患者調査を実施し、その結果を発表した。


画像はリリースより

同調査は、全国の気管支ぜんそく患者3,000名を対象に、近畿大学病院 病院長 東田有智氏監修のもと実施。今回は、8月9日に発表した第一弾調査結果に続く第二弾として、「ぜんそく患者さんの通院・服薬の現状」編の結果を公開した。なお、調査結果は、全国を8つの地方(北海道地方、東北地方、関東地方、中部地方、近畿地方、中国地方、四国地方、九州・沖縄地方)に分け、地域の傾向も分析している。

患者の4割以上が自己判断で通院を中止・通院間隔を延長、それが原因の発作も

今回の調査では、以下のような点が明らかになった。

ぜんそくと診断されて薬の服用を始めてから10年以上経過している患者は約6割で、関東地方の割合が最も高く62.8%。また、現在の治療や処方内容が3年以上経過している患者も約6割で、関東地方が最も高く63.0%だった。

通院状況に関する調査では、患者の4割以上が自己判断で通院をやめたり、通院間隔を延長した経験があると回答。割合は中国地方が最も高く48.7%だった。また、自己判断で通院をやめたり、通院間隔を延長した理由で最も多かったのは「症状がなくなったから」で約5割。北海道地方で割合が最も高く58.2%だった。

服薬状況に関する調査では、患者の5割が自己判断でぜんそく治療のための薬の服用を中断したり、服薬回数を減らした経験があると回答。近畿地方で割合が最も高く58.0%だった。また、自己判断で薬の服用を中断したり、服薬回数を減らした理由で最も多かったのは「症状がなくなったから」で約5割。四国地方での割合が最も高く71.4%という結果だった。

また、患者の4割が、自己判断による通院や薬の中断・回数変更をしたことで、発作・症状悪化など、何かしらの影響が出た経験があると回答。九州・沖縄地方での割合が最も多く52.7%だった。具体的な影響としては「発作が起きた」人が最も多く25.6%だった。

調査を監修した東田氏は、「喘息は一旦症状が落ち着いても、継続して症状をコントロールすることが大切だ。継続治療によって健康な人と変わらない生活を送ることができる、という点を改めて伝えたい。新しい治療選択肢も含めて、自分の状態に合った治療を主治医と相談し、喘息の管理目標である「症状のコントロール」と「将来のリスク回避」を目指して欲しい」と、述べている。

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