今回の通知では、医師の時間外労働の上限規制が適用される2024年度に向けて、より能動的に対応できるようにするため、現行制度で各医療職種にシフト可能な業務内容を示した。

薬剤師については、周術期における薬学的管理を挙げた。患者の手術前に薬剤、アレルギー歴、副作用等の確認、事前に医師と決めたプロトコルに基づく術中使用薬剤の処方オーダーの代行入力などができるとした。術中は麻酔投与量のダブルチェック、術後は患者の状態を踏まえた鎮痛薬の投与量・投与期間の提案などを挙げている。

病棟での薬学的管理として、病棟配置薬や調剤後の薬剤の管理状況を確認すること、高カロリー輸液の調製、配合禁忌の確認や推奨される投与速度の提案などにも薬剤師を積極的に活用できるとした。

事前に決めたプロトコルに沿って処方された薬剤投与量の変更も示した。

プロトコルに基づき、薬物治療モニタリングや検査のオーダーを医師と協働して行い、医師の指示で実施された検査結果を確認することで、必要に応じて医師に対する薬剤の提案、処方の範囲内で投与量、投与期間の変更ができるとした。薬物療法に関するスケジュール、有効性と副作用などを患者に説明することも可能とした。また、患者の苦痛や不安を軽減するため、必要に応じて相談に乗り、薬学的知見に基づく指導も行える。

医師への処方提案では、患者の入院時に持参薬を確認し、複数の内服薬が処方されている患者のうち、服薬過誤、アドヒアランス低下の恐れがある患者には処方内容を総合的に評価する。外来診療でも、診察前に服薬状況や副作用発現状況を確認し、必要に応じて医師に情報提供することで医師の負担軽減につながるとした。

糖尿病患者の自己注射と自己血糖測定に関して、注射手技を実技指導し、患者が正しい手順で注射できているか確認することもできるとしている。