医薬分業が進むほど１日当たりの内服薬の薬剤料は減少することを示した論文が、カナダの学術誌「グローバルジャーナルオブヘルスサイエンス」７月号（Vol. 6, No. 4;2014）に掲載された。医薬分業の進展が、薬剤費の削減に効果があったことを示す初のエビデンスになるとみられる。筆頭著者の横井正之氏（パスカル薬局）は、面分業の拡充による薬局薬剤師の疑義照会が薬剤費の削減に効果を発揮したと推測している。

横井氏らの研究グループは、院外処方箋を応需する薬局における調剤医療費のデータベースとして厚生労働省が公開している、調剤MEDIASデータを活用。２０１２年のデータから各都道府県の処方箋１枚当たりの内服薬剤料、投薬日数を抽出した。そのデータをもとに院外処方における各都道府県の１日内服薬剤料を算出。その上で、各都道府県における[1]医薬分業率[2]GE薬の使用率（数量ベース）[3]75歳以上の人口比率――の３因子が、１日内服薬剤料の増減にどのような影響を及ぼすのか、多変量解析を行った。