従来の子宮頸がん妊孕性温存手術、妊娠率20％・流早産率50％

岡山大学は6月17日、術前の抗がん剤投与で腫瘍を縮小させた後に子宮頸部円錐切除術、腹腔鏡下骨盤リンパ節郭清を行うことで、これまで子宮摘出が必要とされてきたIB2期、IB3期の子宮頸がん患者の子宮を温存する新たな治療法の開発を始めたと発表した。この研究は、同大学術研究院医歯薬学域（医）周産期医療学講座の長尾昌二教授（特任）、学術研究院医療開発領域（岡山大学病院・産科婦人科）の依田尚之助教、岡山大学病院産科婦人科の谷岡桃子医員らの研究グループによるもの。

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HPVワクチンの導入により欧米の一部の国では子宮頸がんの患者数が減少に転じた。しかし、日本ではワクチン接種の普及が遅れ、特に20歳代、30歳代の子宮頸がんの患者に減少の兆候は見られない。晩婚化が進む中、子宮頸がんに対する妊孕性温存手術の開発の重要性はますます高まっている。子宮頸がんに対する妊孕性温存手術として、広汎性子宮頸部切除術がガイドラインにも記載され、一部の施設で実施されている。しかし、妊娠率が20％程度と低い一方で、50％程度の高い流早産率が報告されており、課題が残されている。

術前抗がん剤投与で、より軽い侵襲で子宮頸部円錐切除術が導入できるか？

そこで今回研究グループは、手術前に抗がん剤投与を行うことでより軽い侵襲で実施可能な子宮頸部円錐切除術が導入できないかと考えた。子宮頸部円錐切除術は病変のより小さな方にしか適用できないが、妊娠率は40％近く、また、流早産率は20％程度で一般の妊婦とほぼ変わらない。手術前に投与するための有効な抗がん剤について10年以上にわたって探索してきた結果、パクリタキセル毎週投与＋カルボプラチン3週ごと投与（dose dense TC療法：ドーズデンス）が非常に有効で、90％以上の患者に有効であることがわかった。

6月1日から募集開始、対象はIB2・IB3期の子宮頸がん／40歳未満で将来妊娠希望の患者

対象患者は、IB2期およびIB3期（子宮にのみに限局した2cm以上の腫瘍）の子宮頸がんを有し、40歳未満で将来の妊娠を希望している患者。条件を満たした患者に文書で同意をいただいたのち試験に参加していただく。参加いただいた患者は、抗がん剤投与、子宮頸部円錐切除術、腹腔鏡下リンパ節郭清と治療が進むごとに治療が順調に進んでいるかどうかチェックする。もし、予定通りの効果が認められない場合には、安全性の確保のため研究への参加を中止し、通常診療通りの治療を受ける。8割程度の患者が予定通りの治療を完遂できると見込んでいる。治療終了後、2年間の経過観察ののち妊娠を許可する。無事に子宮を温存できた患者の割合、2年以内に再発された患者の割合、妊娠・分娩に至った患者の割合などでこの治療法の有効性・安全性を評価する。2025年6月1日から患者の募集を開始しており、参加予定は10人だ。

2割の患者が無排卵状態となる可能性、治療開始前に卵子凍結などの対策を

この研究に残された課題として、術前に使用する抗がん剤の卵巣への影響が考えられる。2割程度の患者が治療後に無排卵状態になる可能性がある。治療開始前に卵子凍結、受精卵凍結などの対策をすることを推奨している。

なお、欧州では散発的に同様の試みが行われているが、臨床研究として安全性を担保した上で実施するのは世界初。この治療法が確立すれば、子宮頸がんに罹患した若年の患者が将来の妊娠の機会を失うことを防ぐことができるようになる、と研究グループは述べている。（QLifePro編集部）