日本人大学生の自殺率は高め横ばい、予防にはメンタル不調の早期発見が重要
岐阜大学は5月15日、米国で開発された大学生の心理・精神症状の測定に特化した国際標準の心理指標「CCAPS(シーキャップス)」の日本語版を用いて、日本人大学生の「死にたい」気持ち(自殺念慮)の強さとメンタルヘルスの関連を明らかにしたと発表した。この研究は、同大保健管理センターの堀田亮准教授らの研究グループによるもの。研究成果は、「Cogent Psychology」オンライン版に掲載されている。

日本人の自殺者数は減少傾向にあるが、大学生年代の自殺者数は横ばいで、自殺率も他の年代と比較して高いことが問題となっている。自殺を防ぐためには、メンタルヘルスに不調をきたしている人を早期に発見し、支援につなぐことが必要だ。そこで研究グループは今回、自殺の重要なリスク要因の一つである「自殺念慮の強さ」に着目し、その実態を明らかにすることを試みた。
強い自殺念慮を抱くのは女性の割合大、高学年になるほど自殺念慮強いことなども判明
自殺既遂者数はどの年代でも男性の方が多いことが報告されているが、今回の研究により、強い自殺念慮を抱くのは女性の方が割合が大きいという逆の傾向が示された。また、自殺念慮の強い人ほどメンタルヘルスに不調をきたしていること、高学年になるほど自殺念慮の強い人が多いことが実証された。
高等教育機関の効果的な自殺予防対策の企画立案・実施の一助となることに期待
どの年代、対象、時期においても自殺予防対策が重要なのは言うまでもないが、今後は、同研究で得られた知見を生かし、性別や学年の特徴に応じたプログラムを提供することが、自殺者数減少のために有効と言える。「本研究の知見は、高等教育機関における効果的な自殺予防対策の企画立案および実施の一助となることが期待される」と、研究グループは述べている。
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