今回採択された阪大の事業については、事業計画書を文科省に提出する予定であるため、具体的内容は現時点では非公表とした。
国の創薬力低下が課題となる中、薬学教育における創薬研究人材養成のための調査研究では、創薬に貢献する医療人材養成の強化につながる教育プログラムを構築して広く普及させるため、創薬研究に関する薬学教育の現状や課題を把握・分析することとしている。
2月から約1カ月間公募を行った結果、▽大阪大（連携大学：京都大、和歌山県立医科大、立命館大、近畿大）「次世代創薬人材育成アカデミー―基礎研究・治験・製造・品質保証」▽広島大（岡山大、岐阜薬科大、東京薬科大）「“創薬の谷”を飛び越せ！―4地域4大学連携による人材育成」▽九州大（熊本大、長崎大）「世界水準の医薬品開発に対応可能な教育プログラム開発のための調査研究」▽京都薬科大（神戸薬科大、武庫川女子大）「わが国特有の臨床課題に根ざした創薬力向上の実現」――の4件の応募があり、薬学の有識者5人が教育プログラム内容や実施体制、内容が調査研究テーマの趣旨や目的に合致しているかなどの審査基準から選定した結果、今回の阪大の事業が採択された。
今年度から最大3年間かけて事業を実施し、1800万円の予算を充てる。事業終了後は大学側に成果報告書の提出を求め、文科省のホームページで公表する予定だ。文科省は、同様の事業を再度公募する予定は現時点ではないとしている。
同事業は、文科省の25年度予算事業「大学における医療人養成のあり方に関する調査研究」の一つで、創薬研究に関する薬学教育の現状や課題を把握・分析した上で、創薬に貢献する医療人材養成強化につながる博士課程プログラムを構築する。
また、実務実習指導薬剤師が抱える課題を解決するために教育コンテンツを大学、病院、薬局に広く普及させるための調査研究を実施する。
