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MSD、2023年国内売上高は対前年比11%増の3,358億円―2024年年次定例記者会見

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2024年06月10日 PM12:00

®」「®9」が売上に寄与

MSDは2024年5月24日、2024年年次定例記者会見を開いた。2023年の国内売上高は対前年比11%増の3,358億円(薬価ベース、新型コロナウイルス感染症経口治療薬「®」を除く)で、特に抗PD-1抗体「キイトルーダ®」が対前年比26%増、9価HPVワクチン「シルガード®9」が同76%増と好調で売上に大きく寄与した。
同社代表取締役社長のカイル・タトル氏は、ラゲブリオ®の2023年の推定処方患者数が同社データで139万人以上となったことにも触れ、「日本の公衆衛生に貢献できた」と述べた。

HPVワクチン男性接種の定期接種化見送り「非常に残念」

同社では2024年の事業戦略の一つとして「日本の人々をHPV関連疾患から守る」を掲げており、HPVワクチン接種率向上のための継続的な取り組みを行っていくとしている。
会見のなかでカイル氏は、5月22日の厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会予防接種基本方針部会でHPVワクチン男性接種の定期接種化が見送られたことについて、「非常に残念に思っている」と強調。日本以外のG7各国のみならず60以上の国と地域で男性接種の定期接種化が標準となっていることなどを説明した。


カイル・タトル氏( 代表取締役社長)

また、HPVワクチンの定期接種の対象年齢(小学校6年~高校1年相当)の間に接種を逃した人に行う「キャッチアップ接種」を2025年3月末で終了するという厚生労働省の判断についても疑問を呈した。今後に向けて「医学界と協力してワクチン接種率を高める活動を行い、公衆衛生に貢献していく」と意欲を見せた。

2024年は最大で10件前後の申請・承認を予定

会見ではこのほか、代表取締役上級副社長・グローバル研究開発本部長の白沢博満氏が2024年の開発戦略とパイプラインについて説明。最大で、10件前後の申請・承認を予定していると述べた(共同開発・販売品目含む)。
なかでも期待する開発品として白沢氏は、(PAH)治療薬「Sotatercept」を挙げた。これは、既存のPAH治療薬である血管拡張薬とは異なり、疾患の原因に作用する新規作用機序を持つ治療薬で、米国では今年3月に承認を取得している。日本では第3相試験を実施中だ。
白沢氏は「キイトルーダ®と同じレベルの大きなインパクトのある薬剤だ」と話した。

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