具体的には、上肢痙縮および下肢痙縮に対して同剤を同時投与する場合の合計投与量の上限（600単位）を追記した。

海外における臨床試験成績や製造販売後安全性情報等を踏まえ、同剤の合計投与量を600単位まで増加しても安全性に特段の懸念は見られないとして、合計投与量の上限について情報提供するために改訂が妥当と判断した。

同剤は、上肢・下肢の痙縮、眼瞼痙攣、斜視、頻尿および切迫性尿失禁等を効能・効果としている。