薬物血中濃度モニタリング（TDM）の診療報酬を算定可能な経口分子標的抗がん薬の拡大を目指した動きが活発化している。26、27日に福岡市で開かれた日本TDM学会・学術大会で講演した三浦昌朋氏（秋田大学病院教授・薬剤部長）は「2018年度の診療報酬改定では認められなかったアキシチニブ、パゾパニブのTDMを、20年度の改定で認められるよう再申請する計画がある」と説明。各施設で臨床研究が実施されるなど、前回の申請時以降エビデンスの蓄積が進んでいるとして、2年後の承認に期待を示した。

TDMの診療報酬算定可能な分子標的抗がん薬として認められたのは、12年度のイマチニブが初めて。18年度は、関連学会が申請した3剤のうち「評価すべき医学的な有用性が示されている」としてスニチニブのみが算定対象薬として認められた。アキシチニブ、パゾパニブは「評価すべき医学的な有用性が十分に示されていない」として認められなかったため、エビデンスを充実させて次回再申請する計画になっている。