■大学中心に地域連携も想定

検体測定室の普及に向けた教育研修活動を進めている「スマートヘルスケア協会」は、検体測定室の運営ノウハウに関して相談できる経験者のネットワークづくりに乗り出す。健康サポート薬局の取り組みが広がる中、健康支援ツールとして検体測定室のニーズは高まっているものの、自力で検体測定室を設置したり、健康フェアを実施できない薬局が多いのが現状。こうした状況を打開するため、全国の各都道府県で気軽に相談できる検体測定室の経験者をネットワーク化し、広く紹介する形で支援を進め、検体測定室導入の底上げを目指したい考え。

薬局で簡易血糖測定などを行う検体測定室の取り組みは増加を続け、運営件数は1月31日時点で1588件となった。薬局で検体測定室を運営するコストと時間の問題から、事業モデルを見出せず撤退する薬局や企業も見られる一方で、最近は検体測定室を臨時で開設し、地域のかかりつけ薬局をアピールするため、有効なツールとして健康フェアを開催するなど新たな動きが出てきている。