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疾患リスク因子・予防法研究の「ゲノム予防医学社会連携研究部門」開設-東大とNTT

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2019年07月02日 PM01:30

個人の体質を解明し、予防における個別化を推進

東京大学と日本電信電話株式会社()は6月27日、ゲノム情報・健診データに基づく疾患リスク因子の解明と効率的な疾患予防法の社会実装に向けた共同研究を行う社会連携研究部門「ゲノム予防医学社会連携研究部門」を、2019年7月1日から3年間にわたり東京大学医科学研究所内に開設すると発表した。同部門は、同研究所でゲノム研究による、予防に特化した初めての社会連携研究部門となる。

同社会連携研究部門における共同研究では、疾患リスク因子など個人の体質を解明し、個人に適した予防法を探索するなど、予防における個別化を推進することを目的とする。ゲノム情報や健康診断、生活習慣に関する履歴情報を元に、疾患リスクや体質等の特徴判定と、望ましい行動や生活習慣を明らかにしていく課題に取り組む。

健康診断への実装など、ゲノム医療の社会実装を目指す

東京大学医科学研究所は、長年遺伝子分野における研究に携わってきており、ゲノム情報と健康診断や生活習慣などの幅広いデータを用いて、疾患関連遺伝子の同定、疾患リスク予測モデルの構築、予防法の開発に向けた研究を行う。

NTTは個人のヘルスケアデータを扱うためのセキュリティ、膨大な研究データを分析する際のビッグデータ解析、AI技術などを用いた分析を担当し、研究成果の健康診断への実装など、ゲノム医療の社会実装を目指す。特にNTTがこれまで培ってきた生活習慣病の発症リスク予測技術などを活用し、ゲノム情報などのヘルスケアデータを活用した予測の個別化推進と精度の向上を目指す。

両者は「共同研究を通じて、予防分野における技術革新と社会実装に努めるとともに、当分野における人材の育成と、個々人の健康増進に貢献する」としている。

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