運転外来を受診した緑内障患者データで、運転時の自覚症状と視野障害の関連を解析
新潟大学は1月20日、緑内障患者227人を対象とした運転外来のデータを解析し、運転時の自覚症状と視野障害の関連を初めて大規模に調査した結果、比較的重症の患者を含む64%に運転時の自覚症状がなく、「運転には問題がない」と思い込んでいるケースが多いことを明らかにしたと発表した。この研究は、西葛西・井上眼科病院の國松志保副院長と新潟大学大学院医歯学総合研究科眼科学分野の福地健郎教授らの研究グループによるもの。研究成果は、「Scientific Reports」に掲載されている。

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緑内障は、何らかの原因で視神経が障害され視野が狭くなる病気で、眼圧の上昇がその病因の一つと言われている。徐々に進行し、視力は良好であるため、自覚症状に乏しく、知らない間に進行することが多い。高齢化が進む日本では、緑内障や脳血管障害など視野障害をきたす疾患が増加している。しかし、多くの患者が「視力が良い=安全」と誤解し、病気の進行に気づかないまま自動車の運転を続けることが指摘されている。また、運転免許の取得や更新時、または定期健康診断で行われる視力検査のみでは、緑内障のような自覚症状に乏しい疾患を見逃す可能性が高いことも指摘されている。
そこで研究グループは今回、ドライビングシミュレーターを活用した「運転外来」を受診した緑内障患者227人を対象に、運転外来のデータを解析し、運転時の自覚症状と視野障害の関連を大規模に調査した。
比較的重症者含む64%が「運転時に見えづらさや不安を感じたことはない」と回答
研究では、2019年7月~2022年8月までに西葛西・井上眼科病院および新潟大学医歯学総合病院の運転外来を受診した緑内障患者227例(年齢:26~87歳、63.2±12.4歳(平均±標準偏差)、男:女=147:80、better MD:-11.8±6.7 dB、worse MD:-19.5±6.5 dB)に対して運転時の自覚症状の有無を聴取した。
運転時の自覚症状について、「信号が見えにくい」「夜間に見えにくい」「雨天時に見えにくい」から、「運転が怖い」も含め、何らかの自覚症状があるものを「運転時の自覚症状あり」とした。その結果、運転外来を受診した緑内障患者で、比較的重症例を含む145例(64%)が、運転時に見えづらさや不安を感じたことがなく、「運転は問題ない」「正常に見えている」と答えていた。また、地域により自覚症状のある割合に有意差はなかった(P=0.2、χ2検定)。
信号や標識の確認が頻繁であるため、上方視野障害には気づきやすい可能性
運転時の自覚症状の有無による背景因子を比較したところ、運転時の自覚症状あり群では、良い方の目の視野がより障害されており(MDが低く)、両眼重ね合わせ視野(IVF)中心上方および中心下方13-24°内の平均網膜感度が低下していた。
次に、運転時の自覚症状に影響を与える因子について、2つのロジスティック回帰分析を実施した。解析1では、運転時の自覚症状の有無は、IVFの上方中心0°~12°の平均網膜感度と有意に関連していることが示された(P=0.0029、オッズ比: 1.07、95%信頼区間: 1.02~1.12)。解析2では、運転時の自覚症状の有無は、IVFの上方および下方13°~24°の平均網膜感度とは有意な関連が認められなかった。このことから、運転時の自覚症状の有無には、中心上方12°内の平均網膜感度が関与していることが判明した。
この結果について研究グループは、「運転時は信号や標識を常時確認しなくてはならないため、上方視野障害に気づきやすいためではないか」と考えた。一方、下方視野障害は、左右からの車や歩行者の飛び出し事故に関与するが、左右からの飛び出し自体が滅多に起きないことのため、下方視野障害に気づく機会が少ないことが考えられた。
自覚症状があるだけで運転能力は向上せず、眼科医の適切な指導が必要
続いて、運転時の自覚症状の有無による運転能力をドライビングシミュレーターで調べた。その結果、自覚症状の有無による運転能力に差はなかった。つまり、自覚症状があるだけで運転能力が向上するものではなく、安全運転のためには眼科医による適切な指導が必要であることを示している。
さらに、運転時の自覚症状の有無を、病期別に調べたところ、初期、中期、後期と、病期が進行するにしたがい、運転時の自覚症状は23%、37%、42%と増えていた。しかし、後期緑内障であっても、著明な視野障害を認めていても、約6割が自覚症状のないまま運転を続けていることが明らかになった。
安全運転指導の強化ともに、多くの医療機関への運転外来普及を目指す
西葛西・井上眼科病院および新潟大学医歯学総合病院では、2019年に「運転外来」を開設し、ドライビングシミュレーターを用いて、緑内障をはじめとした視野障害を持つ患者の運転リスクを軽減するための支援を続けている。同研究の結果、緑内障患者の64%が運転時の自覚症状を持たない一方で、視野障害が進行しているケースも多いことが明らかとなり、さらなる患者教育の必要性が示された。
「今後は、安全運転指導を強化するとともに、より多くの医療機関における運転外来の普及を目指す。また、緑内障患者の運転適性を評価するための新たな診断基準や訓練プログラムの開発にも取り組み、視野障害による交通事故リスクをさらに減らすことを目指す」と、研究グループは述べている。
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・新潟大学脳研究所 研究成果・実績