■医師と協働、負担軽減に

病院内の医師と事前に協議して作成したプロトコルに基づき、院外の保険薬局からの疑義照会について、薬剤部が医師に代わって回答する運用が広がってきている。処方日数の変更や規格変更、成分名が同一の銘柄変更など概ね共通する疑義内容について、薬剤部が医師に代わって保険薬局に直接回答することで、医師の負担軽減や薬剤師業務の効率化につながったとの報告が増えてきた。一部の疑義照会項目の薬剤師による代行回答をめぐっては賛否あるものの、プロトコルに基づく運用は大学病院から地域の基幹病院まで確実に広がってきており、今後も医師の負担軽減、薬剤師の業務効率化に向けたPBPMの取り組みに弾みがつきそうだ。

東邦大学医療センター大森病院では、2010年から一包化の依頼について医師への疑義照会を不要としてきたが、昨年10月からは、成分名が同一の銘柄変更、貼付剤・軟膏の包装・規格変更など7項目の疑義照会に関して、薬剤師が代行回答する取り組みを開始している。