「お達者健診」データで、高齢者の交流頻度などのコロナ禍変化パターンを解析

東京都健康長寿医療センターは2月21日、日本の高齢者の他者との対面・非対面の交流頻度や人とのつながりの認識について、コロナ禍3年間の変化パターンの調査結果を発表した。この研究は、同大センター福祉と生活ケア研究チームの河合恒専門副部長らの研究グループによるもの。研究成果は、「Maturitas」オンライン版に掲載されている。

画像はリリースより
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日本は、新型コロナウイルス感染拡大の影響で2020年4月に最初の緊急事態宣言が発出されて以降、2021年9月まで計4回緊急事態宣言が出され、人々は行動自粛を余儀なくされた。同研究の時点の2022年10月においてもその影響は残っており、3年以上もコロナ禍による制限を受けていたことになる。

研究グループは今回、日本の高齢者の他者との対面・非対面の交流頻度や人とのつながりの認識の、コロナ禍の変化パターンを調べた。調査対象は、地域在住高齢者を対象とした包括的健康調査「お達者健診」の2019年会場調査に参加した720名のうち、2022年10月までの全4回の追跡調査に少なくとも1回参加した高齢者606名を対象とした。別居の家族や親戚、友人や近所の人との対面・非対面の交流頻度、人とのつながりの認識をアンケートによって調査し、それらの得点の3年間の変化パターンを混合軌跡モデリングという統計手法によって調べた。

対面交流は減少も非対面交流は減らず、人とのつながりを維持

調査の結果、それぞれ3つの変化パターンがあり、対面交流頻度得点は緊急事態宣言下の2年間は中頻度群、低頻度群で1～2点減少した。しかし、非対面交流得点は調査期間を通じてほとんど変わらなかった。人とのつながり認識得点は、どのパターンでもわずかに低下傾向だったが、3年間で1点程度だった。

緊急事態宣言下の対面交流の減少は、加齢による変化よりも大きいものだった。しかし、人とのつながりは加齢による変化の範囲内で顕著な低下はなかった。活動制限によって高齢者の対面交流は減少したが、非対面交流は減らさず、人とのつながりを維持したと考えられる。

コロナ禍の高齢者への長期影響を調べた初の研究

これまでにも、コロナ禍の活動制限による高齢者の社会的孤立やフレイルの増加を報告した研究はあったが、3年間という長期に渡る影響を調べた研究はなかった。同研究対象は、コロナ禍であってもお達者健診に継続して参加できた地域在住高齢者だったため、急激に交流が低下した高齢者の結果が反映されていない可能性がある。しかし、社会的孤立やフレイルに該当する高齢者も含まれており、日本の高齢者をある程度は代表しているとしている。同研究の結果は、長期的なパンデミックに対処する力を、日本の高齢者の多くが有していたことを示すものと考える、と研究グループは述べている。（QLifePro編集部）