介護療養病棟でも、薬剤師が常駐して薬物療法の適正化に取り組めば減薬につながることが、総合相模更生病院（相模原市、225床）の研究で明らかになった。2017年6月から常駐を開始したところ、患者1人当たりの投与薬剤数は介入前の平均7.2剤から、介入後は平均5.1剤へと減少。薬剤費も介入前に比べて39.6％減った。介護療養病床は、国の施策で23年度末の廃止が予定されており、今後介護医療院への転換が進むと見られる。今回のエビデンスは、介護医療院でも薬剤師が手厚く介入できる環境を整備すれば薬物療法を適正化できることを示している。

介護療養病床は、介護保険が適応される療養病床。長期にわたって漫然と薬が使用されている患者が少なくないが、薬剤師は十分に関与できていないのが現状だ。薬剤管理指導業務の報酬は介護保険で算定できるが、病棟薬剤業務実施加算は算定できないことに加え、マンパワー不足もあって、介護療養病棟に薬剤師が常駐している病院は少ないと見られる。