■医薬品情報の専任者配置も

厚生労働省は14日、抗癌剤「オプジーボ」の最適使用推進ガイドラインの案を、中央社会保険医療協議会総会に示した。国のがん診療連携拠点などの施設で、2年以上の臨床腫瘍学研修を行った専門医が使用すること、院内に医薬品情報を管理する薬剤師などの専任者が配置されているとの要件を明記。その上で、臨床試験で有効性が認められている患者のみに投与し、非扁平上皮癌でPD-L1の発現率が1％未満の患者には原則、ドセタキセルなどの抗癌剤投与を優先することとした。

指針案は、オプジーボの最適な使用を進めるために投与する医療機関と医師、対象患者を定めたもの。医薬品医療機器総合機構（PMDA）、日本臨床腫瘍学会、日本臨床内科医会、日本肺癌学会、日本呼吸器学会の協力により作成した。