■長谷川氏が報告

名城大学薬学部の長谷川洋一氏は22日、都内で講演し、「薬局の求められる機能とあるべき姿」で掲げられている“健康情報拠点に資する薬局”のあり方を調査・検討するため、５００薬局を対象に実施したアンケート調査の結果を示した。要指導薬や一般薬の取り扱い状況、相談対応の実績などを調べた結果、一般薬の取り扱い品目数は、１～１００未満の薬局が半数強を占め、相談対応を行った人数も０～10人未満の薬局が45％を占めていた。医療機関や行政などへの受け渡しを行った延べ人数も０人の薬局が６割近かった。長谷川氏は、健康情報拠点薬局の役割について、「医療面での取り組みを基本としつつ、これまで以上に地域住民の健康保持・増進に重点を置く」ことを強調し、「かかりつけ医を中心とした多職種連携に資するものにすべき」との考えを示した。

講演する長谷川氏

調査は、日本薬剤師会の認定するセルフメディケーション・サポート薬局と保険調剤・サポート薬局（各５００施設）を対象にアンケート調査を行い、計５００薬局から回答を得た。