北里大学薬学部の吉山友二氏は16日、都内で講演し、１月に公表された「薬局の求められる機能とあるべき姿」で、在宅医療提供薬局を推進するために新たに設定した基準の妥当性を評価するため、全国約５００薬局を対象に実施しているアンケート調査の速報を示した。体制整備に関する項目については、多くの薬局がクリアできていたものの、在宅医療への積極的な取り組みや、後発品の使用促進（新指標で数量シェア60％以上）などの項目については、約５割の薬局が実現できていないなど、項目によってばらつきがあることが分かった。

吉山氏は、厚生労働科学研究費補助金事業「薬剤師が担うチーム医療と地域医療の調査とアウトカムの評価研究」（研究代表者：安原眞人氏・東京医科歯科大学病院薬剤部）で、在宅医療・かかりつけ薬局の分担研究者として、かかりつけ薬局の機能を持った在宅医療提供薬局の新たな基準となる“あるべき姿”の取りまとめに中心的な役割を担った。