在宅歯科医療で保険薬局の薬剤師との「情報共有・連携あり」が47.3％と「なし」の43.3％を上回ったことが2024年度診療報酬改定の結果検証に係る特別調査で判明した。保険薬局の薬剤師との情報共有・連携がある施設において保険薬局への服用薬の情報等について文書で提供を求めたことの有無は、「あり」が6.7％、「なし」が93.1％との結果となり、在宅療養支援歯科診療所・在宅療養支援歯科病院の求めに応じて保険薬局が情報提供する体制の推進が今後の課題といえそうだ。

23日の中央社会保険医療協議会診療報酬改定結果検証部会と総会で報告されたもの。歯科訪問診療を行う施設は保険薬局の薬剤師に薬剤の使用方法や薬の相互作用に関する情報提供に期待している実態が明らかになった。保険薬局に期待することを聞いたところ、「歯科診療に伴いあらかじめ服用の中止を検討する必要のある薬剤（抗凝固薬、ビスホスホネート等）についての情報提供」では「期待する」が72.9％、「期待しない」が9.0％と大きく上回った。

さらに「薬剤による副作用等により口渇が発現し、口腔内の衛生状態が悪化する可能性がある場合、口渇等の薬の副作用に関する情報提供」では71.0％、「医科処方薬と歯科処方薬の間の相互作用（血圧降下剤と抗真菌薬等）についての情報提供や処方提案」は69.1％、「患者の服薬中の体調変化の有無の確認や必要な薬学的管理指導の実施」は62.8％と高い期待が寄せられた。

一方、情報共有・連携を行うためのICT（情報通信技術）活用では「いずれかの医療従事者用SNSを活用している」が56.7％、「医療従事者用SNS以外のICTを活用している」が56.8％となった。