100か国以上、1,300のパートナーで構成されるGDF

大塚製薬株式会社は2月25日、同社子会社のOtsuka Novel Products GmbH（オーツカ・ノベル・プロダクツ社）が「デラマニド」（製品名：DeltybaTM）の普及を広く進めるため、ストップ結核パートナーシップの世界抗結核薬基金（GDF：Global Drug Facility）と官民パートナーシップを設立することに合意したと発表した。

ストップ結核パートナーシップは、公衆衛生問題としての結核撲滅を目的に2001年に設立されたパートナーシップ。国連機関であるThe United Nations Office for Project Services（UNOPS）が事務局を務め、国際機関、政府機関、技術支援機関、NGO、民間企業、一般市民・患者団体、学術団体等が参加し、現在100か国以上、1,300のパートナーで構成されている。

デラマニドは、同社が創製した新しい作用メカニズムを有する化合物。ニトロ－ジヒドロ－イミダゾオキサゾールに分類され、結核菌の細胞壁を構成するミコール酸の生成を阻害することで効果を示す。現在、欧州や日本、韓国で販売承認を取得し、中国、香港、インドネシア、フィリピン、トルコで販売承認を申請中。2014年に世界保健機構（WHO）は「多剤耐性結核治療におけるデラマニドの使用」を暫定の使用法ガイドラインに掲載し、2015年にはWHOの必須医薬品リストに掲載された。

GDFから抗結核薬の供給を受ける100以上の国が対象

今回の連携では、GDFから抗結核薬の供給を受けている100以上の国に対し、同剤を供給できる体制を構築する。対象となる国は、エイズ・結核・マラリアの世界三大感染症の制圧に取り組むグローバルファンドによる支援対象となっている国で、かつ多剤耐性結核の治療をWHOのガイドラインに従って適切に行っている国となる。

同社は現在、複数の国際的な機関と共に、より短期で効果的な多剤耐性結核に対する治療レジメ開発に取り組んでいる。また、これに準ずる活動として、UNITAID（国際医薬品購入ファシリティ）が資金支援する「endTBプロジェクト」との連携を押し進め、WHOがデラマニドを推奨する根拠をさらに構築していくとしている。（大場真代）