日本病院薬剤師会副会長の松原和夫氏（京都大学病院薬剤部長）は11日、神戸市内で講演し、昨春新設された病棟薬剤業務実施加算は「何のエビデンスもなければ、いとも簡単に廃止されてしまう」と危機感を表明。来春の診療報酬改定に向けて、病棟薬剤業務の有用性を示すエビデンスを各病院で構築するよう求めた。

薬剤師が病棟に常駐し処方提案などを行う業務を週に20時間以上行った場合に週１回、１００点を入院基本料に上乗せできる同加算が昨春に新設された。松原氏は、同加算の効果を評価する厚生労働省の調査が７、８月頃に実施されるとし、「それでよい結果が得られなければ難しい局面を迎えてしまう」と説明。「いかに１５０点、２００点にするかということも重要だが、まずは１００点を守らなければいけない」と述べ、エビデンスの構築が求められるとした。