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Personalis、国立がん研究センター東病院、小野薬品が提携、直腸がん免疫療法反応の予測向上へ

2023年05月17日 AM05:19
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カリフォルニア州フリーモント、柏市、大阪府

(ビジネスワイヤ) — Personalis, Inc.(ナスダック:PSNL)、国立がん研究センター東病院、および小野薬品工業株式会社は、ミスマッチ修復機能欠損(dMMR)のある切除可能な直腸がんに対する免疫チェックポイント阻害薬であるニボルマブの有効性と安全性を試験する提携契約を結んだことを発表しました。VOLTAGE-2研究における提携の一環として、患者ケアの予後または予測値を持つ可能性のある微小残存病変(MRD)の状態など、特定のバイオマーカーを評価するために予備的解析が実施されます。

本契約では国立がん研究センター東病院(NCCHE)が患者を募って治験を実施し、小野薬品がニボルマブを提供し、そして PersonalisがMRDとバイオマーカーの試験を行います。バイオマーカー調査は腫瘍病変組織および血中循環腫瘍DNA(ctDNA)のサンプル解析を含む研究全体を通じて実施されます。PersonalisのNeXTパーソナル®プラットフォームは、ctDNA差異を監視することでMRDの状態を標準治療の画像および薬剤反応データと関連づけるために用いられます。腫瘍分子プロファイルと腫瘍微小環境の特徴を捉えて免疫療法反応の理解を深める、PersonalisのImmunoID NeXT®プラットフォームによって組織サンプルを解析します。

「尊敬するオンコロジーの世界的リーダーであるNCCHE並びに小野薬品と、当社の超高感度リキッドバイオプシーMRDアッセイであるNeXTパーソナルについて、ctDNAの状態に基づいて順次行う介入試験で初期直腸がん患者の薬剤反応と病気再発をより正確に予測することの臨床的有効性を示すために協働する機会を、当社は非常に価値のあるものと考えています」とPersonalisの研究開発上級副部長で最高メディカル責任者であるリチャード・チェン理学修士/医学博士は述べています。「当社は、本研究のデータが直腸がんやその他種類のがんにおける高感度MRDアッセイの利用支援に向けたさらなる一歩になると信じています」

「当VOLTAGE研究では、ニボルマブで治療を行っている、dMMRで切除可能な直腸がんの患者さんに参加していただきます。当院はNeXTパーソナルを利用し、MRD陰性結果が臨床的完全奏功に替わるマーカーになり得るかどうかを調査したいと考えています」とNCCHE消化器内科医長でVOLTAGE-2研究の研究主任兼研究事務局員である坂東英明は述べています。「免疫微小環境とImmunoID NeXTを利用するニボルマブの有効性との関連も調査したいと考えています。こうした包括的なアッセイは、高い有効性を持つ症例を選択できるようになる可能性があり、手術を行わないdMMR直腸がん管理を促進するでしょう」

Personalisについて

Personalisは画期的な個別化試験によってがんの積極的管理を変革しています。患者の生涯にわたるバイオプシーケアを先導しながら、がん管理の新しい知的枠組み推進を目指しています。当社の高感度アッセイは、腫瘍および正常プロファイリングと特許を取得したアルゴリズムを組み合わせ、がんが徐々に進行しても高度なインサイトを提供します。当社の製品は、微小残存病変(MRD)を検出し、再発を早期発見し、超包括的ゲノムプロファイリングに基づく標的療法の選択を可能にし、薬品開発のためのバイオマーカー戦略を向上させるように設計されています。Personalisはカリフォルニア州フリーモントを拠点としています。詳細については、www.personalis.comをご覧ください。また、LinkedInTwitterで当社とつながってください。

Personalisの将来の見通しに関する記述

本プレスリリース内の過去についてではない記述の全ては米証券法が意味する範囲内での「将来の見通しに関する記述」であり、ImmunoID NeXTまたはNeXTパーソナルプラットフォームの属性または利点、VOLTAGE-2治験またはPersonalisのNCCHEおよび小野薬品との提携により期待される利益、初期直腸がんまたはその他種類のがんにおけるNeXTパーソナルの臨床的有効性または感度、NeXTパーソナルが薬剤反応または病気の再発を予測する能力、あるいは他の将来の出来事に関する記述を含みます。そのような将来の見通しに関する記述には、記述で表現または示唆される予想される結果または見込みと実際の結果との間に大幅な差異を引き起こす可能性のあるリスクおよび不確実性を含みます。実際の結果に大きく影響を及ぼす可能性のある要因は、Personalisが米国証券取引委員会に提出した8-K、10-Kおよび10-Qフォームの最新報告などの書類で確認することができます。またそのような要因は、見出し「リスク要因」にリストされたものを含みます。Personalisはそのような将来の見通しに関する記述を更新するいかなる義務も負いません。

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