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「津波」「住居環境の変化」の経験で、子どものアトピーやぜんそくが増加-東北大

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2016年03月03日 PM02:30

震災後4年にわたる、宮城の子ども1 万7,000人の調査結果

東北メディカル・メガバンク機構は3月1日、震災後4年間の宮城の子ども1万7千人の調査を完了し、その結果を発表した。


画像はリリースより

この調査は、東日本大震災後の子どもたちに病気の増加や症状の悪化の懸念があることに対して、「子どもたちの健康の実態を把握して、対策をたてること」、「心配な点のある子どもへの、適切な支援を行うこと」、「最先端の医学的支援によって、症状や予後がよくなる子どもをいち早くみつけること」を目的に行われたもの。

同機構は平成24~27年度に宮城県内28市町村の小中学生の保護者を対象に「」を実施。4年間で累計17,043人の協力を得た。調査では児童・生徒に、学校を通じて「子どもの健康に関するアンケート」を配布し、家庭に持ち帰って保護者が記入、返信を受け取ったという。震災後、宮城県の大部分をカバーする多数の子どもの調査としては、同調査が唯一のものになる。

アトピー性皮膚炎などの症状、時間の経過とともに減少傾向に

震災後4年間を通し、津波や住居環境の変化を「経験した子ども」が、「しない子ども」に比べ、アトピー性皮膚炎の症状やこころの所見がある割合が大きい結果となった。しかし、時間経過とともに割合が減少していく傾向が見られたという。

4年間の累計では、日常生活で何らかの難しさを抱えていると疑われる子どもは2,386人、重い症状があるにも関わらず治療も診断も受けていない子どもは、気管支ぜんそくで94人、アトピー性皮膚炎で116人に上った。平成27年度のアンケート調査の結果では、日常生活で何らかの難しさを抱えていると疑われる子どもは640人、重い症状があるのに治療も診断も受けていない子どもは、気管支ぜんそくで24人、アトピー性皮膚炎で27人となった。

同調査に加えて、アンケート調査の結果から相談や支援が必要と考えられる人で、保護者が希望した人、のべ1,609人へ、心理士と保健師が電話相談と、保護者の希望に応じてのべ約110回の面談を実施している。また4年間分の調査の集計結果は、保健行政に役立てるため、市町村および各地の教育委員会に伝えているという。

なお、この「地域子ども長期健康調査」は、三世代コホート調査の一部として東北大学 東北メディカル・メガバンク計画の中で実施しているが、平成27年度より、(AMED)が同計画の研究支援担当機関の役割を果たしている。

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