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マインドレイが患者安全運動財団のオープンデータ誓約に署名し、患者安全の改善に貢献する90社目の企業に

2019年03月12日 PM08:54
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米カリフォルニア州アーバイン

(ビジネスワイヤ) — 患者安全運動財団PSMF)は本日、グローバル医療機器開発製造会社のマインドレイが、PSMFのオープンデータ誓約に署名した90番目の企業になったと発表しました。同社は、データ共有を通じた患者安全の改善への決意を、この署名によって示しました。

患者安全運動財団創設者のジョー・キアニ会長は、次のように述べています。「マインドレイに患者安全運動に加わっていただいてとてもうれしいです。この運動は、わずか7年前に9社で始まりましたが、現在は90社の参加が得られています。90社の関与により、患者データのスーパーハイウェーが現実のものとなってきました。開発者は精度の高い予測アルゴリズムとそれを基にした意思決定ツールを作ることができ、それを使って臨床医が患者の命を救うことができます。マインドレイにデータ共有の誓約に賛同していただけたことにより、患者の安全をさらに改善できます。心より感謝したいと思います。」

マインドレイPMLS事業部ゼネラルマネジャーのLi Xinsheng氏は、このように語っています。「患者安全運動財団が先頭になり、予防可能な死亡をゼロにする道筋を作っていることはとても喜ばしいことです。患者転帰を改善する革新的解決策を開発することは常に、患者の安全を第一にするマインドレイ自身の誓約の核心でした。患者安全運動財団と緊密に協力して、病院内での予防可能な危険や死亡という世界的危機を終わらせるために貢献していきたいと思います。」

マインドレイは1991年に中国で創設されました。マインドレイは、医療機器開発・製造・販売のグローバルリーダー企業であり、質が高く機能が豊富な医療製品を提供することで世界各地の医療を安価で利用しやすいものにすることを使命としています。同社は以下の3つのコア事業でソリューションを提供しています:患者モニタリングと生命維持、医療イメージング、インビトロ診断。同社の超音波機器には、白黒超音波システム、カラー超音波システム、ポータブル・システム、プローブが含まれます。

患者安全運動財団は、医療技術企業が、患者のプライバシーを守る関係法規を守りながら、製品購入の目的であるデータを共有することを奨励しています。この共有は、専有アルゴリズムや守るべきデータを公開しない形で行われます。PSMFのオープンデータ誓約に署名した企業は、医療機器が作り出すデータを研究者やソフトウェア・エンジニアといった人々がアクセスできるようにし、患者の安全を高めるために利用できるようにします。このようなデータは、高度な予測アルゴリズムの開発に役立てることができ、臨床医や患者に危険な動向を警告したり、場合によっては緊急の早期介入を発動したりするようなことが可能になります。これまでに、以下の企業がデータの共有を誓約しています:https://patientsafetymovement.org/partners/open-data-pledges/view-all-open-data-pledges/

患者安全運動財団や誓約の詳細については、以下をご覧ください:https://patientsafetymovement.org/partners/open-data-pledges/open-data-pledges-faqs/

患者安全運動財団について

米国の病院では毎年20万人以上、そして世界で480万人が予防可能な要因により死亡しています。患者安全運動財団は国際的非営利団体として、患者と病院のための無料ツールの創出に取り組んでいます。これら予防可能な死亡をゼロまで減らすべく、マシモ医療倫理・革新・競争財団の支援により設立されました。患者安全を改善するには、患者、医療提供者、医療技術企業、政府、雇用主、民間保険組織を含むすべての関係者の協働努力が必要です。患者安全運動財団は、すべての関係者と協力して、患者安全のための実施可能なソリューションをもって問題に取り組みます。当財団は、世界患者安全・科学・技術サミットも開催し、世界最高の良心の一部を呼び集めて、示唆に富む議論や現状打破に挑戦する新しいアイデアを交わします。患者安全運動財団は、患者安全の課題に対処するための具体的で影響力が大きいソリューションである「実施可能な患者安全ソリューション」を紹介し、自社製品の購入者にデータを共有するよう医療技術企業に促し、病院に「実施可能な患者安全ソリューション」を導入するよう呼び掛けることで、予防可能な死亡の根絶に向けた活動を続けています。patientsafetymovement.orgをご覧ください。

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。

businesswire.comでソースバージョンを見る:https://www.businesswire.com/news/home/20190312005475/ja/

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