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米ノースカロライナ州リサーチ・トライアングル・パーク

（ビジネスワイヤ） — クインタイルズは本日、一部の株主（売り出し株主）が保有するクインタイルズの普通株1500万株の売り出し価格が1株当たり52.00米ドルに設定されたと発表しました。また売り出し株主は、最大225万株の普通株式を追加購入できる30日間のオプションを引受会社に付与しています。株式の売り出しは、通常のクロージング条件に従って2014年3月18日に完了する見込みです。

今回の売り出しではクインタイルズによる株式の売り出しはなく、クインタイルズが売り出し株主による株式の売却の手取り金を受け取ることはありません。

今回の売り出しの共同主幹事および代表引受会社は、モルガン・スタンレー、バークレイズ、J.P.モルガンが務めます。主幹事は、シティグループ、ゴールドマン・サックス、ウェルズ・ファーゴ・セキュリティーズ、バンクオブアメリカ・メリルリンチ、ドイチェ・バンク・セキュリティーズが務めます。ベアード、ウィリアム・ブレア、ジェフリーズがリード副幹事、グッゲンハイム・セキュリティーズ、パイパー・ジャフレー、レイモンド・ジェームス、RBCキャピタル・マーケッツ、UBSインベストメント・バンクが副幹事を務めます。

この証券に関する登録届出書は、2014年3月12日に米証券取引委員会により有効とされました。証券の売り出しは目論見書によってのみ行われます。売り出しに関する最終目論見書は、モルガン・スタンレー（Morgan Stanley & Co. LLC, Attention: Prospectus Department, 180 Varick Street, 2nd Floor, New York, NY 10014、電話：+1-866-718-1649、電子メール： prospectus@morganstanley.com）、バークレイズ・キャピタル（Barclays Capital Inc. c/o Broadridge Financial Solutions, 1155 Long Island Avenue, Edgewood, NY 11717、電話：+1-888-603-5847、電子メール： barclaysprospectus@broadridge.com）またはJ.P.モルガン（J.P. Morgan Securities LLC, Attention: Broadridge Financial Solutions, 1155 Long Island Avenue, Edgewood, NY 11717、電話：+1-866-803-9204）から入手できます。

本プレスリリースは、これらの証券の販売の申し出や購入の申し出の勧誘に当たるものではなく、いかなる州または管轄区域においても、当該州または管轄区域の証券法により登録または認可前のこのような申し出、勧誘または売り出しが違法とされている場合、これらの証券を販売することはできません。

クインタイルズについて

クインタイルズ（NYSE：Q）はバイオ製薬分野の開発と商業的アウトソーシングのサービスを提供する企業として世界最大です。当社は約100カ国で働く2万8000人以上の従業員から成るネットワークを持っています。市場における販売成績トップ50の医薬品すべてに関して、その開発または商業化を支援してきました。顧客が医療成果を改善して効率と効果を向上させるべく努めている中で、当社は幅と深みのあるサービスに加え、治療領域・科学研究・分析における豊富な専門性により、顧客が複雑性を増すヘルスケア情勢を切り抜けることができるよう、支援しています。

将来見通しに関する記述

本プレスリリースには、改正1933年証券法第27A条および改正1934年証券取引所法第21E条の定義による将来見通しに関する記述が含まれています。このような将来見通しに関する記述は、当社の現在の期待および業務で期待される結果を反映したものであり、いずれも既知および未知のリスク、不確実性、さらに実際の結果・業績・成果、市場動向、業界動向が将来見通しに関する記述によって表明または暗示されたものと大きく異なるものとなるようなその他の要因の影響を受けます。従って、ここに記載されている過去の事実ではない任意の記述は、将来見通しに関する記述である可能性があり、そのように評価されるべきです。前述したものに限らず、「期待する」、「考える」、「推定する」、「見込む」、「意図する」、「かもしれない」、「計画する」、「企画する」、「はずである」、「目標とする」、「予定である」という文言やその否定形ならびに類似する文言および表現は、将来見通しに関する記述であることを示します。実際の結果は、今回の売り出しが完了しないリスクを含むさまざまな要因により将来見通しに関する記述と大きく異なるものとなる可能性があります。当社の業務に関わるリスクについては、2014年2月21日に米証券取引委員会（SEC）に提出した書式S-1による修正済みの登録届出書および当社がSECに提出するその他の申請書類の「Risk Factors（リスク要因）」と題したセクションをご覧ください。法的に義務付けられる場合を除き、当社は本プレスリリースの発表後に新たな情報、将来の出来事その他の要因を理由に将来見通しに関する記述を更新する義務を負いません。

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