てんかんの推定患者数は100万人。それだけの国民が発作が止まらなかったり、副作用のつらさで本来持っている能力が発揮できていないとすれば、その経済的損失は計り知れない。
一人でも多くの患者に適切な医療を提供するためのポイントを、静岡てんかん・神経医療センター 統括診療部長 久保田英幹先生に聞いた。
地域診療ネットワークを機能させることが急務
「医療関係者がすべきことは、診療をめぐる問題や課題を一つずつ解決していくこと、そして、地域ごとのてんかん診療ネットワークを構築することです」（久保田先生）
米国のガイドラインでは地域のかかりつけ医である一次診療施設が専門医などの二次診療施設に紹介するまでの期間は、発病あるいは診療を受け始めてからおおよそ3か月、二次診療施設から外科治療も可能な三次治療施設に紹介するまでを1年としている。一方、日本で1991年に行われた調査では、大学病院を含む8つの専門機関を受診するまでの治療・罹病機関は14年だった。
「てんかんの場合、てんかん専門医は困った揚げ句にたどり着くところではありません。なぜなら、てんかんの治療は多くの場合において長期に及ぶため、最初の段階における診断や処方の間違いという小さな誤差は、先に行けばいくほど修復不能になってしまうからです。医療者自らが適切なタイミングで最適な医療機関に紹介できるよう、地域診療連携パスならびに地域のてんかん診療ネットワークを構築し、かかりつけ医と専門医が密に連絡できる仕組みを機能させなければなりません」（久保田先生）
適切な治療で発作をコントロールできる
「てんかんの長期予後をみると、治療から20年経過した時点で、患者さんの50％が5年以上発作がなく、かつ服薬も不要な状態に達し、20％は服薬によって5年以上発作が抑制された状態を維持しています。てんかんは服薬等の適切な治療によって長期に発作をコントロールできることをぜひ、理解していただきたいですね」（久保田先生）
（この連載はグラクソ・スミスクライン株式会社提供の「News Letter てんかん 第3便」をもとに、QLifePro編集部が編集、一部加筆したものです）
