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リヴァノヴァの無縫合大動脈心臓弁パーシバルが大動脈弁疾患患者の治療を目的に日本で保険収載が承認される

2019年02月22日 AM06:53
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ロンドン

(ビジネスワイヤ) — 市場をリードする医療技術企業のリヴァノヴァ(NASDAQ:LIVN)は本日、日本の厚生労働省が、大動脈弁疾患の治療を目的とした当社の無縫合大動脈心臓弁Perceval®(パーシバル)の保険収載を承認したと発表しました。パーシバルが日本の保険制度に加わることで、医師と患者はこの多用途バイオ心臓弁を利用しやすくなります。

リヴァノヴァ株式会社の川名範明社長は、次のように述べています。「革新的で信頼性のある心臓弁プラットフォームのパーシバルが保険収載されたことで、当社は日本の患者と医師に大動脈心臓弁置換のための革新的で効果的な選択肢を提供できることになります。」

無縫合弁のパーシバルは強力な証拠群によって支持されており、10年以上に及ぶ臨床経験があります。パーシバルは、大動脈弁置換用の唯一の100パーセント無縫合弁として、従来の低侵襲の手法を含め、広範な手術法に対応できるよう、高度な融通性と適合性を備えるように設計されています。本心臓弁は特に、大動脈弁置換術の生理的な影響を低減し、患者転帰を改善するように設計されています。

リヴァノヴァ・インターナショナルのロイ・コウリ社長は、次のように述べています。「私たちは世界中で患者治療の向上に傾倒しています。パーシバルは安全性と有効性の成績に関して確かな実績があり、本心臓弁を日本の患者に対する治療選択肢として提供できることをうれしく思います。」

リヴァノヴァはパーシバルについて、2011年にCEマークを、2016年に米国食品医薬品局から承認を取得しました。日本では、規制当局の承認を2018年6月に取得しています。今日までに世界で2万5000人以上の患者がパーシバル弁による処置を受けています。

リヴァノヴァについて

リヴァノヴァは世界的な医療技術企業であり、世界中の患者の生活を改善するための50年近くの経験と弛まないコミットメントに立脚しています。リヴァノヴァの高度な技術と画期的な治療製品は、患者・医療専門家・医療制度の利益になる有意義なソリューションとなっています。ロンドンに本社を構えるリヴァノヴァは、世界100カ国以上に展開しています。当社は現在、約4000人の従業員を雇用しています。リヴァノヴァは2つの事業部門、すなわち心臓血管と神経調節の2部門で営業しており、それぞれの事業本部をミランドラ(イタリア)とヒューストン(米国)に置いています。

詳細情報についてはwww.livanova.comをご覧ください。

セーフハーバー条項に関する注記

本ニュースリリースには、改正1933年米国証券法第27A条および改正1934年米国証券取引所法第21E条の意味における将来見通しに関する記述が含まれます。将来見通しに関する記述は歴史的事実ではなく、経営陣による一定の仮定に基づいており、リヴァノヴァの将来の計画・戦略・見通しを記述したものです。将来見通しに関する記述は一般的に、「かもしれない」、「あり得る」、「努力する」、「ガイダンス」、「予測する」、「潜在的な」、「起こりえる」、「考える」、「するつもりである」、「期待する」、「予期する」、「見積もる」、「計画する」、「意図する」、「予測する」に加え、これら用語の変化形や類似の表現、これら用語ないし類似表現の反意語など、将来見通しを規定する用語の使用によって特定できますが、特定用語はこれらに限定されません。本ニュースリリースに含まれる将来見通しに関する記述はリヴァノヴァが現在入手できる情報と、リヴァノヴァが合理的であると考えるが本質的に不確定性のある仮定に基づいています。その結果として、リヴァノヴァの実際の結果・業績・成果はこれらの将来見通しに関する記述によって明示ないし暗示された表現とは大きく異なる場合があり、これらの将来見通しに関する記述はリヴァノヴァの将来の業績ないしリヴァノヴァが今後取り得る措置を保証するものではなく、既知および未知のリスクや不確実性、その他の要因が伴うものであり、これらの要因は時にリヴァノヴァのコントロールを越えたものとなります。読者の皆さまはリヴァノヴァに影響を及ぼすリスクや不確実性を慎重に考慮する必要があります。これらのリスクや不確実性には、リヴァノヴァのフォーム10-K年次報告書、フォーム10-Q四半期報告書、フォーム8-K現況報告書、米国証券取引所に適宜提出するその他の文書における「リスク要因」の項で記述されたものが含まれます。

本ニュースリリースにおける情報はすべて発表の日付時点でのものです。リヴァノヴァは、適用法で求められる場合を除き、本ニュースリリースのあらゆる将来見通しに関する記述について、実際の結果、新たな情報や将来の出来事、仮定の変化や将来見通しに関する記述に影響を及ぼすその他の要因の変化を反映させる目的で、公式に更新する義務を何ら負いません。当社が1つ以上の将来見通しに関する記述を更新した場合、当社がそれらの将来見通しに関する記述やその他の将来見通しに関する記述に関してさらに更新するとの推測を引き出すべきではありません。当社は読者の皆さまに対して、本ニュースリリースを発表した日付時点での言及に過ぎない将来見通しに関する記述に過剰な信頼を寄せないように注意を喚起します。

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。

businesswire.comでソースバージョンを見る:https://www.businesswire.com/news/home/20190221006005/ja/

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