医療従事者の為の最新医療ニュースや様々な情報・ツールを提供する医療総合サイト

世界患者安全・科学・技術サミットで医療技術リーダーがオープンデータについて議論

2018年02月24日 AM01:33
このエントリーをはてなブックマークに追加


 

ロンドン

(ビジネスワイヤ) — 医療技術分野は数十億ドル規模の市場であり、企業競争力は長い間、先端を行くための鍵と見られていました。しかし、医療技術企業であるマシモの会長兼最高経営責任者(CEO)のジョー・キアニは、激しく競い合う企業を患者安全のために結集しています。

本プレスリリースではマルチメディアを使用しています。リリースの全文はこちらをご覧ください。: http://www.businesswire.com/news/home/20180223005563/ja/

Joe Kiani, Founder and Chairman of the Patient Safety Movement Foundation, discusses the importance  ...

Joe Kiani, Founder and Chairman of the Patient Safety Movement Foundation, discusses the importance of open data and interoperability of medical devices. (Photo: Business Wire)

患者安全の強力な提唱者のキアニは、予防可能な医療過誤によって毎日病院で起きている不必要な死を撲滅するために患者安全運動財団を設立しました。目標は、2020年までに予防可能な死亡をゼロにすることです。

キアニは、こうした意欲的な目標を達成する方法の1つは「相互運用性」と呼ばれる考えであり、それを実現するためにオープンデータを使用して「患者データ・スーパーハイウェイ」を作りたいと述べています。

キアニは、次のように述べています。「まず、これは正しいことです。人々は、データを共有するアルゴリズムが存在しないことで死亡しています。これは、医療機器や電子カルテのデータがメーカーの壁によって利用することができないため、臨床医が警告を受けることや意思決定を助ける情報を得ることができなかったからです。」

2013年1月に開催された第1回患者安全・科学・技術サミット以来、キアニは世界中の数百人の主要な臨床医、病院の最高経営責任者(CEO)、医療技術企業の最高経営責任者(CEO)、政府関係者、患者支援団体を招集し、病院での予防可能な死亡を根絶するという当財団の目標に近づくために必要なステップについて議論してきました。

第一の課題は、フィリップス、メドトロニック、マシモ、GEなどの競い合う医療技術企業を、相互運用性に関していかに協力させるかです。それは、さまざまな医療機器が収集したデータを集めるためのオープンデータ誓約を通じて解決します。データ共有は患者のプライバシー保護と共に重要ですが、患者安全にとっても貴重なものです。情報はそこにあり、企業や起業家は「相互運用性と、それによる予測アルゴリズムや意思決定支援」をアイデアから現実にする方法を見つける必要があります。

2013年に9社が署名を決断したオープンデータ誓約は、大手のGE、IBMワトソン、メドトロニック、フィリップスを含む100社近くが署名するまでに成長しました。今年、メドトロニックのオマル・イシュラク最高経営責任者(CEO)は、ロンドンで開催される第6回年次世界患者安全・科学・技術サミットで医療技術に関するパネルをリードします。これは、病院での予防可能な死亡の根絶に向けて、相互運用の必要性を多くの企業が認識し始めていることの明らかな兆候です。

キアニは、次のように述べています。「このことで、今年の世界患者安全・科学・技術サミットは非常に期待できるものとなっています。私たちは、業界のリーダー企業、革新的企業、さらにはライバル企業同士を、患者安全の追求に向けた話し合いの場に集めることができるでしょう。」

「2020年までに病院での予防可能な死亡をゼロにすることは、協力する価値のある目標です。このサミットでは、命を救える実行可能な計画と実施を生み出す専門知識、技術、能力が結集されます。」

第6回年次世界患者医療技術リーダーシップのパネリストは、次の方々です。

  • 司会:メドトロニックのオマル・イシュラク会長兼最高経営責任者(CEO) – GEの120億ドルの事業部であるゼネラル・エレクトリック・ヘルスケア・システムズの元社長兼最高経営責任者(CEO)。世界経済フォーラムの保健医療コミュニティーの共同議長で、世界的技術企業インテルの取締役会でも活動。
  • スマートウォード共同創業者のマット・ダーリング氏 – ダーリング氏の多彩な経歴には、サイバーセキュリティー、セイフティークリティカル・システム、防衛分野のハードウエアおよびソフトウエア・ソリューションの導入が含まれます。
  • ロイヤル・フィリップスのフランス・ヴァン・ホーテン最高経営責任者(CEO) – ヴァン・ホーテン氏は、経営委員会と執行委員会の会長も務めています。技術革新と事業変革に関するその専門知識により、的を絞った売却と補完的な医療技術企業の買収を通じたフィリップスの業績向上が実現しました。これには、米国の画像誘導治療リーダーのヴォルケーノと分析リーダーのウェルセンティブが含まれます。
  • GEヘルスケア・クリニカルケア・ソリューションズのアンダース・ウォルド社長兼最高経営責任者(CEO) – ウォルド氏は、ノルウェーの新興技術企業のDiasonics/Vingmed Ultrasoundの買収によりGEに入社しました。シンガポール、パリ、ノルウェーを拠点としつつ、製品管理、販売、マーケティングなど、超音波業界で32年の経験を持ちます。2009年から2016年7月まで、グローバル・ウルトラサウンド事業を率いて世界的業界リーダーに成長させました。
  • イノーバ心臓血管研究所の最高患者安全責任者のチャールズ・マーフィー博士 マーフィー博士は、イノーバの心臓血管ICUの救命救急医師・医学ディレクターとして直接的な患者ケアに継続的に取り組んでいます。それ以前に、デューク・ヘルス・システムで副最高患者安全責任者として勤務しました。

詳細情報については、患者安全運動財団のウェブサイトをご覧ください。報道関係者の皆さまは、http://bit.ly/2mCeyayを通じて、またはTanya Lyonまで電話((949) 351-2858)または電子メール(tanya.lyon@patientsafetymovement.org)でご連絡いただくことで、プレスパスを請求できます。

患者安全運動財団について:

毎年、米国の患者20万人以上、そして世界で300万人が予防可能な要因により死亡しています。患者安全運動財団(PSMF)は、2020年までにこれら予防可能な死亡をゼロまで(0X2020)減らすべく、マシモ医療倫理・革新・競争財団の支援により設立されました。患者安全を改善するには、患者、医療提供者、医療技術企業、政府、雇用主、民間保険組織を含むすべての関係者の協働努力が必要です。PSMFは、すべての関係者と協力して実施可能なソリューションをもって問題に取り組みます。当財団は、世界患者安全・科学・技術サミットも開催し、世界最高の良心の一部を呼び集めて示唆に富む議論や現状打破に挑戦する新しいアイデアを交わします。患者安全運動財団は、患者安全の課題に対処するための具体的で影響力が大きいソリューションである「実施可能な患者安全ソリューション」を紹介し、自社製品の購入者にデータを共有するよう医療技術企業に促し、病院に「実施可能な患者安全ソリューション」を導入するよう呼び掛けることで、2020年までに予防可能な死亡の根絶に向けた活動を続けています。http://patientsafetymovement.org/

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。

businesswire.comでソースバージョンを見る:http://www.businesswire.com/news/home/20180223005563/ja/

CONTACT

Patient Safety Movement Foundation
Tanya Lyon, 949-351-2858
tanya.lyon@patientsafetymovement.org

同じカテゴリーの記事 

  • KBIバイオファーマ、Jean-Baptiste Agnus氏を最高業務責任者(CBO)に指名
  • 佐賀大学とBostonGeneがEGFR陽性肺癌患者におけるICIの治療効果予測因子を特定するための新規バイオマーカー探索を目的とした研究を発表
  • KBI Biopharma任命Jean-Baptiste Agnus为首席商务官
  • First Interim Analysis of PROSPER Study Details Patient-Reported Symptom Burden of Mycosis Fungoides and Sézary Syndrome
  • Zai Lab to Announce First Quarter 2024 Financial Results and Recent Corporate Updates on May 8, 2024