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22ndセンチュリー・グループ、スペインで「ニコチン0.0 mg」の紙巻たばこ「マジック」を発売すると発表

2015年04月22日 PM04:45
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米ニューヨーク州クラレンス

(ビジネスワイヤ) — 22ndセンチュリー・グループ(NYSE MKT:XXII)は本日、スペインの国家ライセンスを持つ小売店約900カ所で紙巻たばこ「マジック(MAGIC)」を販売することを発表すべく、2015年4月21日にスペイン・バレンシアのSHバレンシア・パレス・ホテルで記者会見を開くと発表しました。紙巻たばこ「マジック」は、2015年4月24日から消費者向けに販売されます。

22ndセンチュリーの紙巻たばこ「マジック」は、当社専有的な超低ニコチン含量のタバコで作られており、欧州での販売用にはオリオン・タバコ・コーポレーションが製造しています。マジック0は、違いの分かる消費者にアピールする狙いがあり、高級紙巻たばこブランドと競争するように位置付けられており、1本当たりのニコチン収量がわずか0.04 mgで、従来の紙巻たばこブランドよりニコチンが95%少なくなっています。まさにマジック0は事実上のニコチン0紙巻たばことして世界で唯一のものです。マジック2は1本当たりのニコチン収量が0.2 mgで、従来ブランドと比べてニコチンを80%削減しています。

ニコチン収量を紙巻たばこの各パックに直接表示し、収量を小数第2位で四捨五入して示すよう紙巻たばこメーカーに義務付けている欧州の規制に従い、マジック0のパックは「ニコチン0.0 mg」の文字を目立つように表示しています。マジック2のパックには「ニコチン0.2 mg」と表示しています。22ndセンチュリーの研究開発担当バイスプレジデントであるMichael Moynihan博士は、「私たちは、世界で最もニコチン含有量の少ないタバコの栽培を可能にする当社の技術を非常に誇りに思っています。この技術により、私たちは非常に優れた紙巻たばこのマジック0を作ることができます」と述べています。

スペインで紙巻たばこ「マジック」を販売するAldista 2000は、900カ所以上の店舗で紙巻たばこ「マジック」の事前注文を受け、今夏の末までには2500カ所の小売店(スペインの紙巻たばこ小売店の約18%)でマジックを販売できると見込んでいます。

スペインの4500カ所の小売店にサービスを提供するTrexperのミゲル・モリーナ氏は、次のように述べています。「マジックがスペインに来ることを知ってから、当社がサービスを提供する店舗でこれらのニコチン0紙巻たばこを販売したいと思っていました。紙巻たばこのマジック0は、ニコチン中毒から解放されたい消費者に非常に歓迎されると確信しています。」

社長兼最高経営責任者(CEO)のヘンリー・シチニャーノ3世は、次のように述べています。「22ndセンチュリーは、米国で栽培された本物の専有的タバコを使用し、人工抽出や化学処理を施しておらず、 “ニコチン0.0 mg”の紙巻たばこを作ることができる世界で唯一の企業です。スペインでの販売開始は、当社にとって重要な最初のステップです。今年にかけて、紙巻たばこのマジックの販売を欧州の他の地域に拡大したいと考えています。」

22ndセンチュリー・グループについて

22ndセンチュリー・グループは、植物バイオテクノロジー企業として、遺伝子操作や植物育種を通じてタバコ植物中のニコチン含有量を増減させる技術に傾注しています。当社の目的は喫煙による害を低減することにあります。22ndセンチュリーは、96カ国において、登録特許128件を所有または独占的実施権を所有し、さらに特許52件を出願中です。当社はIP保有で優位な立場にあることから、世界第2位のたばこ会社ブリティッシュ・アメリカン・タバコ(BAT)とのライセンス契約を実現しました。詳細については、www.xxiicentury.comをご覧ください。

将来見通しに関する記述についての注記:本プレスリリースは将来見通しに関する記述を含み、それら記述は本プレスリリースの内容に関する22ndセンチェリー・グループ、その取締役ないし役員の意図、考え、現時点での予想についての記述のうち、歴史的事実の記述に該当しない記述すべてを含みます。「可能性がある」、「であろう」、「予定である」、「予想する」、「見込む」、「期待する」、「考える」、「意図する」の文言および類似の表現ないし変化形は、将来見通しに関する記述であることを示すために使用されています。当社は将来の結果、活動や業績の水準を保証することはできません。これら将来見通しに関する記述は、記述を行った日付時点についてのみ言及しており、過度な信頼を寄せるべきではありません。この注記は当社が今後、書面ないし口頭によって発表することがある将来見通しに関する記述すべてに適用されます。米国の証券取引法を含め、適用される法律で要求される場合を除き、当社は将来見通しに関する記述のいずれも、実際の結果や後の出来事ないし状況を反映させたり、予想外の出来事の発生を反映させたりする目的で更新する意図はありません。「リスク因子」と題されたセクションを含め、2014年12月31日を末日とする会計年度のフォーム10-Kによる年次報告書として2015年2月5日に当社が提出した書類、また米国証券取引委員会に提出したその他の書類で当社が開示した種々の情報を注意深く検討・考慮する必要があります。利害関係者はこれらの報告書から、当社の事業、財務状況、業績、キャッシュフローに影響を及ぼす可能性のあるリスクおよび要因について知ることができます。それらリスクまたは不確実性のうち、1つないし複数が現実となるか、前提条件が不正確であった場合は、実際の結果が予想または予定されていたものと大きく異なる場合があります。

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