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ADDING MULTIMEDIA 70万人以上のアフガン難民を無料診療で救済:「大塚ウエルフェアクリニック」  10周年

2013年12月04日 PM02:55
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クリニックでの診療の様子(写真:ビジネスワイヤ)クリニックでの診療の様子(写真:ビジネスワイヤ)

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大塚ウエルフェアクリニックの案内(写真:ビジネスワイヤ)大塚ウエルフェアクリニックの案内(写真:ビジネスワイヤ)

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記念式典の様子(写真:ビジネスワイヤ)記念式典の様子(写真:ビジネスワイヤ)

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クリニックでの診療の様子(写真:ビジネスワイヤ)クリニックでの診療の様子(写真:ビジネスワイヤ)

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東京 & イスラマバード

(ビジネスワイヤ) — 大塚製薬株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岩本太郎)は、アフガン難民のための診療所としてパキスタンのペシャワールに設立した「大塚ウエルフェアクリニック」(Otsuka Welfare Clinic)の10周年を記念し、12月3日に現地イスラマバードにて記念式典を開催しました。式典には、猪俣弘司駐パキスタン日本国大使をはじめとする、約100名の方が出席しました。   

クリニックでの診療の様子(写真:ビジネスワイヤ)

クリニックでの診療の様子(写真:ビジネスワイヤ)

2001年のアメリカ同時多発テロをきっかけに、隣国アフガニスタンからパキスタンに押し寄せた180万人もの避難民は、国境近くの町ペシャワールの難民キャンプで衣食もままならない環境におかれていました。当時大塚パキスタンでは、赤十字を通じて輸液製品の提供を行っていましたが、アジア・アラブ地域で事業を展開している企業として、現地で直接難民を支援したいとの強い想いから検討を重ねた結果、難民キャンプで満足に治療を受けられない人々を支援するため無償で診療を行うことを決定し、2003年に同クリニックの設置に至りました。

パキスタンの難民キャンプでは、現在も約100~120万の難民が生活をしているといわれていますが、医療環境は十分とは言い難い状況にあります。同クリニックには女性や子供を中心に、1日に約150名が訪問し、これまでに70万を超える人が受診しています。

猪俣弘司駐パキスタン日本国大使は、主賓としてのスピーチの中で、大塚ウエルフェアクリニックに働く全ての人達とクリニックをサポートしている人たちを称賛しました。また、アフガンの難民と地元住民のためのこのクリニックを運営し続けている大塚パキスタンの役割を高く評価しました。

当社では、アジア・アラブ地域の大塚グループ会社をひとつの集合体と捉え、より強固な事業基盤を築き、新しい視点でビジネスを拡大していくため、OIAA事業部(Otsuka International Asia Arab Division)を創設しています。アジア・アラブ地域を統括する代表取締役副社長 梅野雅之は次のようにコメントしています。
「多くの方のサポートにより、ペシャワールに滞在するアフガン難民の方々に対して、大塚ウエルフェアクリニックを通じて、10年間にわたる医療支援を行うことができました。今後も、生命関連企業として世界の方々の健康に役立つ支援を行ってまいります。」

大塚製薬は、「Otsuka-people creating new products for better health worldwide」の企業理念のもと、世界の人々の健康への貢献を使命として事業活動を展開すると同時に、生命関連企業としての自覚に基づき、人々の健康や地域に貢献できる様々な活動を行っています。当社はじめ、大塚パキスタンを含むアジア・アラブ地域のグループ25社は、今後も人々の健康に寄与すべく地域に根ざした活動を行ってまいります。

クリニック概要

大塚ウエルフェアクリニック (Otsuka Welfare Clinic.)

設立 2003年6月16日
設立資金 10万米ドル
所在地 Nadir Shah Medical Centre, Peshawar Board N.W.F.P. Pakistan
診療科目 呼吸器、消化器、皮膚科、産科、婦人科、眼科、耳鼻咽喉科
スタッフ 医師(3名)、薬剤師、看護師、助産師など合計8名
 

会社概要

大塚製薬株式会社 (Otsuka Pharmaceutical Co., Ltd.)

設立 1964年8月10日
資本金 200億円
代表者 代表取締役社長 岩本 太郎(いわもと たろう)
本社所在地 〒101-8535東京都千代田区神田司町2丁目9番地
従業員数 5,652名(2013年3月31日現在)
事業内容 医薬品・臨床検査・医療機器・食料品・化粧品の製造、製造販売、販売、輸出並びに輸入
 

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CONTACT

この件に関するお問い合わせは、下記にお願いします。
大塚製薬株式会社 広報部
TEL:03-6361-7379(直) 
FAX:03-6717-1479

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