医療従事者の為の最新医療ニュースや様々な情報・ツールを提供する医療総合サイト

QLifePro > 医療ニュース > プレミアム > 【協和病院、東大ら共同研究】単剤化達成で高い費用対効果-統合失調症治療の病棟業務で

【協和病院、東大ら共同研究】単剤化達成で高い費用対効果-統合失調症治療の病棟業務で

読了時間:約 2分55秒
このエントリーをはてなブックマークに追加
2018年07月18日 AM10:00


■薬剤経済学的手法で解析‐、東大ら共同研究

薬剤師が病棟薬剤業務を通じて主体的に関わり、統合失調症薬物治療において抗精神病薬の単剤化に導くことができれば、併用例と比較し優れた費用対効果を得られることが、村田篤信氏(医療法人慧眞会協和病院薬剤科)、五十嵐中氏(東京大学大学院薬学系研究科医薬政策学特任准教授)らの研究で明らかになった。同院の実例をもとに、抗精神病薬の単剤化症例は併用例に比べ、薬剤費が低額になるだけでなくQOL値が向上することを解明。病棟薬剤業務の費用も試算し、これらの数値から推計した。薬剤経済学的手法を取り入れて薬剤師業務の有用性を評価する研究の先駆けとしても、意義の大きい研究といえそうだ。

2015年4月から16年12月に協和病院に入院し、抗精神病薬が処方された統合失調症患者60人を対象に解析を実施。薬剤調整を行い患者状態が安定した時、または退院時にQOLを評価した。EQ-5Dに基づき、[1]移動の程度[2]身の回りの管理[3]普段の活動[4]痛みや不快感[5]不安やふさぎ込み――の5項目を3段階で評価し、QOLを数値に換算した。

このエントリーをはてなブックマークに追加
 

同じカテゴリーの記事 プレミアム 行政・経営

  • 【青森大】世界初の免疫増強剤開発へ-創薬研究所を新設
  • 【薬価部会】新薬加算対象に先駆け品-品目要件で両側委員が一致
  • 【臨床研究部会】基準の厳しさに懸念の声-中核病院要件案を議論
  • ラニチジン、自主回収相次ぐ-発癌性検出、国内製薬11社で
  • 【厚労省】モニター事業の対象拡大-薬局からも不適切活動報告