日本薬剤師会の安部好弘常務理事は12日、札幌市内で開かれた第65回北海道薬学大会で講演し、2018年度診療報酬改定で新設された、「服用薬剤調整支援料」（月1回、125点）などを引き合いに、今後の調剤報酬体系について、「これまでは（業務に取り組む）プロセスが重視されてきたが、これからはアウトカムにどれだけ関与したかが問われるようになる」と説明。薬剤師が患者・顧客の状態をよく理解した上で、最適な薬物療法を提供することによって、QOL改善、治癒などといった「結果にコミットする」必要性を強調し、「それがあってこそのかかりつけ薬剤師で、薬剤師が生き残るための唯一の方法」と語った。

■安部日薬常務理事が指摘

服用薬剤調整支援料は、薬局が医療機関と連携して内服薬を減らす取り組みを評価するもの。6種類以上の内服薬が処方されていた患者に対して薬剤師が文書を用いて処方医に提案し、患者に処方される内服薬が2種類以上減少した状態が4週間以上継続した場合、月1回に限り算定できる。