■同時改定「エビデンス急務」

日本病院薬剤師会の木平健治会長は27日、千葉市内で講演し、2025年の地域包括ケアシステムの構築に向け、病院の機能分化により薬剤師の業務が多様化する中、「医療連携によるシームレスな薬物療法管理が不可欠」と強調。「地域包括ケアの要の一員となれるかどうかが大事」と訴えた。日病薬として、新たに「地域医療検討特別委員会」を設置したことを明らかにし、「どのように関与できるか真剣に考えていく必要がある」との考えを表明。さらに18年度の診療報酬・介護報酬同時改定に言及し、「エビデンスは待ったなし。今年の活動が大事になる」と積極的な研究発表を呼びかけた。

木平氏は、地域包括ケアシステムの構築に向け、病院の機能により薬剤師業務が加速度的に多様化していくとの見方を示し、日病薬の各委員会も機能による分類の重要性を強調。地域包括ケアシステムに対応するため、「地域医療検討特別委員会」を新設したことを明らかにし、各委員会の横連携を図ることで18年度の診療報酬・介護報酬の同時改定に臨んでいく姿勢を示した。