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年1回の婦人科内診の便益を示す根拠はない-USPSTF勧告案

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2016年07月11日 AM10:00

年1回の婦人科内診の必要性を再評価

米国予防医療作業部会(USPSTF)は、先ごろ発表された勧告案のなかで、年1回の婦人科内診の便益を示す根拠はないとの結論を示した。現時点のエビデンスに基づけば、妊娠していない健康な女性に対する定期的な内診の便益と害を明らかにするには、さらに研究を重ねる必要があると、作業部会メンバーであるピマ群保健省(アリゾナ州トゥーソン)のFrancisco Garcia氏は述べている。


画像提供HealthDay

今回の声明は、特に症状がなく、妊娠もしていない女性にのみ適用される。子宮頸がんのスクリーニングはこれまで通り21~29歳では3年ごと、30~65歳では5年ごとに受診し、性生活の活発な女性は淋病とクラミジアのスクリーニングも受けるほうがよいという。作業部会メンバーの1人、米ブラウン大学ウォーレン・アルパート医学校(ロードアイランド州プロビデンス)産婦人科長のMaureen Phipps氏は、「何らかの症状や気がかりな点のある女性は医師に相談する必要がある」と述べている。

検査着1枚で内診台に乗り、医師による膣、子宮頸部、子宮体部、卵管、卵巣の診察に耐えなければならない検査が必要なくなるのであれば、女性には喜ばしいことだと思われる。作業部会によると、米国では2010年に約6300万件の婦人科内診が実施されたが、その価値を裏づけるには「不十分」なデータがみられたという。内診によって疾患や死亡をどの程度予防できるかを評価した研究は存在しなかったのに対し、「偽陽性」の検査結果による不必要な手術などの害が明らかにされていると、作業部会は指摘している。

2014年には米国内科学会(ACP)も、便益を示すエビデンスがほとんどないとして、定期的な婦人科内診の中止を勧告している。一方、米国産科婦人科学会(ACOG)は、医師と患者の信頼関係を築くのに有用であるとの考えから、年1回の検診を支持している。

今回の勧告が米国の診療にどのような影響を及ぼすかは未だ不明だが、医療保険の適用範囲が変更される可能性もある。作業部会は7月25日までパブリック・コメントを受けつけ、その後最終的な声明を発行する予定。

米ノースウェル・ヘルス(ニューヨーク州ニューハイドパーク)のJill Rabin氏は、すべての女性が年1回は産婦人科医の診察を受けるべきだという点でACOGに同意し、「明確な自覚症状のない潜在的な健康問題もありうる。毎年の検診については、患者と担当医の間で共通の意思決定が必要である」と指摘している。(HealthDay News 2016年6月29日)

▼外部リンク
Reassessing the Annual Pelvic Exam

HealthDay
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