日立製作所ひたちなか総合病院は昨年11月から、事前に取り決めた７事項については院外処方箋調剤時の疑義照会を不要とする運用を開始した。「プロトコールに基づく薬物治療管理」（PBPM）の一環として策定し、ひたちなか薬剤師会と契約を交わした。同院は情報連携システムを通じて、検査値などを薬局に開示している。このPBPMを導入した結果、形式的な疑義照会の効率化が図られ、検査値などに基づいて薬局薬剤師が職能を十分に発揮すべき疑義照会に時間を費やせるようになった。

疑義照会を不要にしたのは、▽成分同一の銘柄変更▽類似剤形間での変更▽内服薬の処方規格変更▽半割、粉砕、混合調剤▽一包化調剤▽残薬調整で処方日数短縮▽湿布や軟膏の規格変更――の７項目。このうち「湿布や軟膏の規格変更」や「成分同一の銘柄変更」のうち後発品への変更調剤は、事後の情報提供も不要とし、それ以外については事後の情報提供を求めている。